不敬罪四ヶ条の復活を急がねば、皇室の安泰は赤信号 ──“皇室讒謗の狂犬”西尾幹二を起訴し、懲役三年の実刑を科せ!

筑波大学名誉教授    中 川 八 洋

 前稿「皇室讒謗の狂犬”西尾幹二&加地伸行“」で、不敬罪の旧・刑法条文を迂闊にも書き忘れた。本稿は前稿を補充するもので、その続きである。

 1947年に施行された新刑法において、GHQが「占領中に限り」として削除した、旧・刑法の不敬罪条項(明治40年制定)は、次の四ヶ条である。

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ワック社社長・鈴木隆一は、“不敬の狂書”『皇太子さまへの御忠言』の責任をとって皇居前広場で自死決行か?

筑波大学名誉教授   中 川 八 洋  

 刑法から不敬罪が、終戦後のどさくさで削除された。この削除の主導者は、本当にGHQなのか、実際は日本側でないのか、の真相解明の論文が一本もない。日本側が実態上の主犯なのに、「GHQが主導し、日本側はやむなく」とその責任をGHQに転嫁したのが、真相ではないだろうか。  

 が、このような削除に至る歴史経緯の解明は、問題としては二の次であろう。なぜなら、問題の第一は、GHQが消滅した1952年4月末以降に直ぐ、日本はなぜ、この刑法不敬罪を復活しなかったのかの方だからである。以来、すでに六十五年以上の歳月が経つ。が、刑法不敬罪の刑法への復活問題は、運動も起きないし、私一人を除いて声すら全くない。

 安倍晋三は、「戦後レジームの脱却」などと、心にもない真赤な選挙用嘘宣伝に勤しむ。が、むろん“口先男”安倍晋三の頭の中には、「戦後レジームの脱却」などつゆほども存在しない。GHQの消滅以前から日本国民の大多数が悲願とした、「戦後レジームの脱却」の筆頭「“GHQの置き土産”憲法第九条を破棄して、主権国家の精髄たる国防軍設置を明記しよう」すら、安倍晋三はボロ雑巾のようにポイ捨てしたのは、この何よりもの証拠。

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高徳の今上天皇の弥栄(いやさか)を寿ぎ奉る

筑波大学名誉教授  中 川 八 洋

 本稿は、本シリーズの第十一章「一九四五年夏(十歳)で時計が止まった戦争狂の狂人」において、西尾幹二が十歳のとき書いた父親宛の手紙を精神医学的に分析解剖するに、比較として引用させていただく予定であったが、畏れ多くも今上陛下の宸記(しんき、ご日記)であるので、同一の論文内に並列的に記載するようなことは甚だしき不敬だと考え、別稿とした。

 また本稿を、西尾十歳の気味が悪い手紙(第十一章)の穢れから遠くに隔離するに、コピー用紙で合計36枚になる第十二章/第十三章-1&2/第十四章を間に挟めば、この穢れを遮蔽できるようにも思えた。穢れはα線ではないから科学的な考えとはいえないが、読者は諒とされよ。

 なお、読む順序だが、読者は、本シリーズ第十一章を読む前に、この第十五章を諳んじておくのを勧めたい。そうすると、西尾幹二の狂気が直ちに感知できる。

 天皇陛下がお生まれになられたのは一九三三年十二月二十三日。昭和天皇の玉音放送の時点(一九四五年八月十五日)においては、十一歳であられた。すなわち、十歳の西尾幹二は、陛下とは同年代に括られる。

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“天皇制廃止の共産党員”に転向した“学者以前”八木秀次の「狂妄の謬説」──日本国を著しく害し毒する、卑しさと愚鈍が顔から漂う“成り上がり狂”八木秀次

筑波大学名誉教授  中 川 八 洋

 過日、拙著『天皇《退位》式は、“廃帝”と宣告する人民法廷』(キンドル版)の読者から、的確なご指摘を受けた。一流の学者・専門家も及ばないレベルの方が、私の読者の中にいることに、深い感銘を覚えた。ご指摘とは、わが国の国家の根幹を揺るがす皇統護持問題に関る、次の事柄。

 2018年2月20日、“狂暴な朝鮮人ヤクザ”菅義偉は、「4・30」を今上陛下に対する“廃帝”宣告の判決を下す人民法廷とする政府決定のため、国民騙しのアクドイ詭弁・屁理屈を創案した。この時、“凶悪な共産党員”の正体を全面に押し出した菅義偉は、共産主義を狂信する極左「反日」学者四名を、内閣官房に公式に起用した。菅義偉親衛隊“赤い四人組”の園部逸男、所功、石原信雄、本郷恵子である。よって、拙著『天皇《退位》式は、“廃帝”と宣告する人民法廷』第二章第二節は、この四名に的を絞った分析をした。

 が、菅義偉は、この四名の他、八木秀次にも依頼していた。上記の教養ある読者は、拙著『天皇《退位》式は、“廃帝”と宣告する人民法廷』第二章第二節が、狡猾で危険かつ狂暴な“悪賢さ日本一の鵺”八木秀次を解剖的に論難するのを忘れています、との注意喚起を私にされたのである。

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「従軍慰安婦」問題も「徴用工」判決も、“売国奴世界一”安倍晋三が元凶の“安倍犯罪”──“北朝鮮による韓国併呑&全半島共産化”は、日本の国益(Ⅰ)

筑波大学名誉教授  中 川 八 洋

 「徴用工」判決や「従軍慰安婦」問題で、鬼の首でも取ったかのように韓国を激難する『月刊Hanada』『産経新聞』『夕刊フジ』は、何か変だ。明らかに怪しい。第三国の外国勢力に依頼されて、日韓分断に日本人世論を煽動的に洗脳しているようだからだ。また、公然と増強テンポをあげるロシアや中共の対日軍事脅威と平時の領土奪取の深刻な事態に、日本人が気付かないよう、目晦ましの偽情報工作をやっているからだ。“日本の国防潰し”を図る対ロ・対中の対日工作に、全面的に協力しているのが、丸見えである。

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国後・択捉島だけでなく、日本の全領土を中ロに献上する“対ロ売国/対中売国のウルトラ非・国民”安倍晋三を、今すぐ内閣総辞職させない自民党は、共産党より極左だ!

筑波大学名誉教授   中 川 八 洋

 皇位継承を完全破壊し今上陛下に“お前は、今日限り、廃帝だ!”を宣告する「人民法廷4・30」問題や「大嘗祭の始原」に関する研究で、睡眠時間に事欠く多忙な2018年12月、それでも時間を工夫して読んだ二冊に、以前読んだ二冊を加えた計四冊の本の紹介から、話を進めたい。

 日本国の現実を直視して国家の将来を憂慮する真正の日本国民(=愛国者)は、昭和天皇の崩御(1989年11月)とソ連邦崩壊(1991年12月)を境に、日本からプッツンと消えた。こんな日本でも愛国者は、絶滅危惧種のように幽かな数ならいることはいる。が、総人口に対しては限りなくほぼゼロとなった。このことは、愛国者の特質である二十年先、三十年先の子孫のことを考える、そのような国会議員すら(腐敗と堕落の選挙屋しかいない自民党国会議員を観察すれば明瞭だが)全くゼロという戦慄する事実に明らかにすぎよう。

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麻生太郎を罵詈雑言する“日本国殺しマシーン”朝日新聞は、凶悪精神分裂症の一つ“子孫虐待狂”

筑波大学名誉教授   中 川 八 洋

 日本で国会議員と官僚と教育界に最も影響を与えている朝日新聞の赤い狂気は、治癒不能。しかも、史上最凶の伝染性ウィルスである。具体的に言えば、朝日新聞の狂気とは、①“日本国の破壊と消滅”を目指す祖国への究極の怨念と憎悪、②その達成のための日本国民の絶滅(=多民族共生国家における日本民族の少数民族化)、③日本人子孫が恐怖と極限の苦痛のなかでのた打ち回る“この世の地獄”に日本社会を改造、の三つをブレンドし濃縮した“悪魔の狂気”。しかも、この三つの“悪魔の狂気”で日本列島ところ狭しと覆い尽して、日本人の脳内をレイプし、現在の日本人がこの三つの悪魔の狂気に気づかない、痴呆的な無能化・動物化することを新聞社の使命と考えている。

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伊吹文明ら国会議員団は、“譲位”纂殺の「4・30」を廃止しない、不敬・不忠きわめる“非・国民”集団──今上陛下に「お前は廃帝!」と宣告する“安倍晋三の大逆”「退位」を糾弾せず、「奉祝感謝4・10」の“国民目隠し工作”

筑波大学名誉教授  中 川 八 洋

(本稿は、2018年11月27日付けの新聞報道を読み、衆議院議員・伊吹文明氏にお手紙を認め公開書簡にしようと考えたのが執筆の動機である。が、公開書簡の文体は、一般読者が読みにくくなる難点があるため、一般的な論考に変更した。ただ、この場合、伊吹文明氏にとっては無礼千万な表現が多くなり、伊吹文明氏にはご不快な思いをさせると思うと気が重い。観音菩薩のように優しい伊吹文明氏の寛恕を乞う次第である。敬称についても、本稿では省略しており、この非礼もなにとぞ平にご海容をお願いしたい)。

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大嘗祭は、新嘗祭とは異次元に相違し、神嘉殿での挙行は絶対不可──秋篠宮殿下の御“無知”は臣下の責任。担当大臣の菅義偉は即刻、引責辞任せよ!

筑波大学名誉教授   中 川 八 洋

 2018年11月30日、日本中に激震が走った。秋篠宮殿下の御誕生日に当たるが、この日の発表を予定した殿下の事前記者会見の録画が一斉にテレビから流れ、また新聞各紙が大きく報道したからである。その衝撃ご発言は、次の二点。

 第一点。共産党と全く同じ真赤な憲法解釈(憲法第89条の捏造的な嘘解釈)を狂信されておられる秋篠宮殿下は、「大嘗祭は宗教色が強い。国費で賄うことは、政教分離を定めた憲法違反に当たり、適当ではない」というもの。第二点。「大嘗祭の費用は、(質素倹約の御生活しかできない現在の皇室)内廷費をさらに倹約して賄うべき。神嘉殿で挙行すれば、それは可能」というもの。  

 オマケの三点目にも触れるとすれば、「山本信一郎・宮内庁長官に伝えたが、同長官は、聞く耳を持たなかった」とお述べになられたこと。

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尖閣を中共に貢ぐ“口先男”安倍晋三の反・国防主義 ──安倍晋三とは、(2020年以降)日本が中ロの侵略で断末魔を迎えても「俺の知ったことか」の、長期政権の権力の座がすべての“自己チュー幼児”

筑波大学名誉教授  中 川 八 洋

 中露が、2016年9月12日、南シナ海(海南島の南方、湛江の東)で合同海軍演習をおっぱじめた。中共からは駆逐艦・潜水艦十隻/戦闘機十九機、ロシアからは五隻の軍艦とヘリ二機。南シナ海で中ロが、対潜水艦戦と島嶼上陸を実践的に演習するのは、米海軍との海戦が近づいたと考えるからである。要は、中ロは、共同で、南シナ海から米海軍力をいっさい拒否(sea-denial)する軍事行動(対米地域戦争)を決意したのである。

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