木更津/三条/長井/今治市の諸君!熊谷知事・滝沢市長・吉村知事をリコールし塩崎彰久を衆院選挙で“落選”させよ――“中共の犬”JICAの計画は「日本の女子中高生をアフリカ黒人エイズ移民の“レイプ餌食”に献上」。が、真赤な逆さ嘘を垂れ流す新聞TV

筑波大学名誉教授   中 川 八 洋

 JICA「ホームタウン」事業は、アフリカ諸国から大量移民を受け入れる政策。それ以外ではない。しかし、このJICA「ホームタウン」事業を事実に沿って正確に指摘するSNSの声=正情報を、9月に入るや、NHK/朝日新聞など新聞TVが一斉に「誤情報」だと、中傷誹謗キャンペーンを展開。  

 全メディアが三文字「誤情報」を同時に流したから、司令塔からの命令なのがわかる。司令塔とは、言うまでもなく日本共産党。例えば、2025年9月15日付け『朝日新聞』の見出しは、「排外主義あおる誤情報」。が、これ、逆。移民の無制限受け入れ拒絶は、自国の固有の権利conformityの護持で、排外主義ではない。国家の安全と法秩序の維持に不可欠な「祖国の伝統的な統合性」堅持は主権国家の主権行為である。最優先されるべき国家の権利。幕末日本で発生したショービニズムの排外主義「尊王攘夷」とは異質で異次元。似ても似つかない。

 さて、2025年8月のTICAD9国際会議から飛び出したJICA「ホームタウン」事業は、TICAD9国際会議そのものが、国連・移住促進機構(IOM)の主導のもとで移住・移民問題のみが討議課題だった以上、必然的に移住移民が全て。国際交流などは、いっさい討議も考慮もされていなかった。国際交流なら、「ホームタウン」ではなく、「ホストタウン」になっている。

 朝日新聞やNHKは、「SNSは誤情報」だと、SNSの「正情報」を、唾を吐き捨てるかのようにバカにする。これは、「朝日新聞やNHKの記者や編集者」の方がSNSをやっている人たちより教養や知性があるとの傲慢な自惚れにふんぞり返っている証左。新聞TVの記者の人格は腐りきっている。

 私も移民問題でSNSをやっている。つまり、朝日新聞社の記者は、私が誤情報を流したと中傷誹謗する。ならば、朝日新聞社の諸君!学問であれ一般教養であれ、私の五百分の一の知見があると思う者は手を挙げるがいい。朝日新聞社の記者五百人を総計しても、その総知見量は、私一人に及ばない。“クズ人間の穴倉”朝日新聞社とは、赤いゴミの集積場。

 さらに朝日新聞社の記者90%以上が共産党員か北鮮人。築地の朝日新聞社本社とは、脳みそを欠く、赤い人喰い鮫三千匹が泳いでいる巨大水槽。この三千匹、トランプに頼んで十四㌧バンカー・バスターMOPを投下して殺処分しよう。「正情報」を「誤情報」だと百八十度逆に改竄する嘘つき赤い鮫三千匹は、人間ではないから、殺処分しても殺人罪にはならない。

 蛇足。私は移民問題で、新聞TVの真偽をチェックするため、「mei」「髙安カミユ」「加藤健」「三木慎一郎」「夏樹蒼依」等のSNSを視る。英国の(11~15万人ではなく)数十万人「移民反対デモ」(9月13日)の解説は、SNSの方が新聞TVより正確。9・13ロンドン移民反対デモが右翼ではなく普通のイギリス人の大集会だと私が知ったのは、YouTube「Edventures」。情報操作・印象操作・嘘宣伝に徹する日本の新聞TVでは真相はわからない。SNSなしには最早、国内外の真実を知ることはできない。

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JICA(日本共産党、中共)は、木更津/三条/長井/今治市の国土を凶暴野蛮なアフリカ諸国に献上し、強盗/レイプ/エイズ伝染/都市破壊を進める──SNSの指弾は根拠に基づき正しい。国連IOM/日共/中共(その犬が岸田/石破)の餌食になった日本は“破滅”

筑波大学名誉教授  中 川 八 洋

 三年ごとの「アフリカ会議」(TICAD9)が横浜で開催され(2025・8)、「JICA(国際協力機構、日本共産党が完全支配)-国連IOM(国際移住機関)」コンビが、日本国の四市を凶暴野蛮なアフリカ四ヶ国の「ホーム・タウン=故郷」に認定した。JICA作成の認定書は、各市長とそれぞれの国の代表が署名しており、「ホーム・タウン」は合意書で、国家間の協定に準じる。

 国連IOMが主導した「ホーム・タウン」だから、決して「交流」にはなりえない。なぜなら、IOMのMとは「migration移住」。即ち、この国際機関は、ビザの特別緩和を含む、移民・移住の促進に特化した機関で、交流などの業務は一切行っていない。

 すなわち、ホーム・タウンはアフリカ黒人の大量移住を定めたものではないと強弁した、外務省・JICA・各市長・千葉県知事(熊谷)などの釈明は百%の嘘。石破総理も岸田前総理も外務省もJICAも、これら四市の一部区域をそれぞれぞれのアフリカ諸国に“準・譲渡”するものと心得ている。つまり、ホーム・タウンは、川口市の自然発生的なクルド・タウンどころではない。これらの四市は、国際法的にいえば、かつての香港が英国領になった地位に準じることを行政として実行するのだ。実際にもJICAとIOMは、これら四市を英国領・香港を念頭に、四ヶ国の準・国土にすることを決定した。

 すなわち、タンザニアやナイジェリアの新聞TVあるいは英国のBBC放送は、JICAが主導した通りに、「ホーム・タウン」を正確に報道した。一方、日本側の政府や地方公共団体あるいはJICAの釈明は、日本国民を騙す犯意あらわに、真赤な嘘を強弁した。日本政府や地方公共団体やJICAは、日本を憎悪する敵国そのもの。

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加藤勝信よ、マルクス『共産党宣言』より悪魔的に過激な“日本共産化革命の国家命令”「男女共同参画社会基本法」を即時廃止する法案を国会に上程せよ。「男女共同参画局」の職員(コミュニスト軍団)を一人残らず分限免職する法案も忘れるな。 

筑波大学名誉教授   中 川 八 洋

 2020年11月11日、共産党派遣のコミュニスト総理・菅義偉のもとで、百名を越える共産党員が跳梁跋扈する内閣府・男女共同参画局は、究極の過激な日本共産革命アジェンダ「第五次基本計画」骨子(=「基本的考え方」)を“対「赤支那」売国奴”スガーリンに提出した。表向きは偽装形式(嘘ラベル)「男女共同参画会議による、首相への答申」で国民騙しをしているが、実際に書いたチーフは、全フランス国民2700万人を殺戮すること確実だった“ルソー教の気狂い”ロベスピエールの写真を毎朝拝んでいるとの噂がある、“女党員200万人を総括する共産党の大幹部”辻村みよ子(注1)。

 この「第五次基本計画・骨子」を書いたのは、表1の五名。うち四名は札付きの共産主義者。表向きチーフ(座長)の鈴木準が党員かどうかは未確定。「共産党員」とは、“共産党の指揮下にある強度な共産主義思想の信奉者”と定義。共産党は党員秘匿のため党籍免除制度を広く活用しており、党員と党籍の有無は無関係。

表1;2021~26年度「男女共同参画基本計画」骨子の執筆者

 過激と言うより狂妄な共産革命運動家の上記五名(四名)について、内閣府は学歴・経歴を公表していない。全員、国家公務員ではない。国家公務員でない者に、国家の根底を崩壊させる最中枢行政の根本方針を策定させることは憲法、その他の国法において絶対に許されない、重大な違憲・違法行為。また、この五名の存在は、外部の共産革命勢力による国家中枢の簒奪だから、「日本国は通常の国家機能を喪失した“死に体の国家状態に陥っている」ことを示していないか。

 要するに、この五名に、後述の第五次“日本フェミニズム革命”基本計画を丸投げしたこと自体、交通法規を、警察庁の国家公務員でない、民間の暴走族に策定させたのと同じ。今の日本とは“無法、無法、無法”が大爆発している、レーニンのロシア革命初期1917~22年の状況を呈している。

 なお、男女共同参画基本計画(基本目標)が五ヶ年計画を重ねる形になっているのは、スターリンの計画経済「五ヶ年計画」を模倣しているからである。辻村みよ子ら共産党員は今でも、スターリンを日本共産党(当初の正式党名は「コミンテルン(ソ連共産党)日本支部」を創設してくれた有り難い教祖として、心底では熱狂的に崇拝している。共産党員にとってのスターリンは、表向きでは否定するが、今も、日蓮宗信者にとっての日蓮/浄土宗信者にとっての法然、と同じである。

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6・21特別ゼミテーマを「《日本の新生児数》絶滅危惧種“回復ライン”以下への激減は、外敵の侵略・占領を確度百%で誘発し、不可避の日本国滅亡」に変更するお知らせ

筑波大学名誉教授   中 川 八 洋

 2020年12月に、「大量倒産→大量失業→大量自殺」が発生し、財政破綻とハイパーインフレが近づく跫を日本国民が誰でも膚でも感じる、暗澹の“日本経済「終焉」の始まり”が本格化する。“武漢ウィルス集団ヒステリー”=“アホウ阿波踊り”「休業ごっこ」三ヶ月の代償“GDP一割減よりひどい経済大崩落”が“エセ魔法の杖”「国債刷れ刷れ」では治癒しない事も、初めて共通認識となる。

 そこで、「永久に持続する日本の経済崩落&財政破綻&ハイパーインフレの、同時発生」に対する起死回生策を、レプケ/ミーゼス/ハイエク/フリードマン/コトリコフほかの叡智に探らんとする6・21特別ゼミテーマは、2020年12月に開催した方が時宜に適うので、半年遅らせたいと考えました。

 一方、日本は、この「大量倒産→大量失業→大量自殺」をゴングにして始まる、永久に持続する経済崩落と、それに随伴する財政破綻とハイパーインフレよりも、深刻度数百倍の“国家滅亡の決定毒薬”が全身を巡ってしまった、もう一つの重大事態──国家機能が不全化し国家滅亡が確定する問題──に直面している。これを「6/21特別ゼミ」の主テーマにしたい。そのレジュメが次。

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日本領土「中ロ献上」に暴走する“史上空前の売国奴”安倍晋三は、日本民族絶滅(日本人赤ン坊ゼロ)も目指す「超・反日」 ──“日本滅亡”を加速すべく“結婚しない/産まない/育てない”フェミニズム狂ドグマを国民に擦りこむ安倍晋三「少子化社会対策大綱」の悪魔性

筑波大学名誉教授  中 川 八 洋

「群衆は、眠っている人間の場合にやや似ている。群衆は、熟考と推理の能力を欠いている。ために(虚偽・虚構を)真実とは思えないと弁別することができない。むしろ、最も真実とは思えない事柄(虚偽、虚構)が、一般には心に響いてこれに魅了される。そして彼らの行動の動機となる」(ル=ボン『群衆心理』、82~3頁)

 脳内空洞の“三歳児”安倍晋三の全く不必要な休校「2月27日」から緊急事態宣言解除「5月25日」までの丸三ヶ月の、日本の“武漢virus阿呆・阿波踊り”は、その余波が今も収まらない。反・医学に踊った日本人は未だにアヒルやブタ並みのIQを曝け出して、“武漢virus阿呆・阿波踊り”続けている。

 特に、テレビの害毒・弊害も今に続いている。理性も知識もない低級オバサンに「第二波が怖い、怖い」と喚かせ、有害きわまる“集団ヒステリー”に終止符を打つ冷静さ回復の公器意識が皆無で、視聴率を稼ぐ“恐怖ヒステリー”煽動報道しかしない。テレビが元凶の人為的に作為された“恐怖”と、「金を呉れ!」と乞食に堕落した日本人の反・倫理/非・道徳とが複合して、経済破壊と財政破綻への日本人の暴走と狂気は止まらない。日本国の破滅は近い。

“ヒトラー独裁者ごっこ”の安倍や“ホラー映画”興行師・小池を無罪放免していいのか

 日本人が今なすべき筆頭は、反・医学の狂気を国民に刷り込み日本の経済と財政とを破壊尽したトンデモ政治家“二人”を徹底糾弾すること。ヒトラーや習近平のような独裁者になりたい個人的願望を満たすべく、反・医学の“休校ごっこ”“緊急事態ごっこ”で日本経済をぶっ壊し、倒産と失業者を大増産した安倍晋三の犯罪は前代未聞。刑法に経済破壊罪を設け処断する必要がある。

(備考) 安倍晋三が人気取りと反・市場経済の配給制度の狂信から全世帯に配付した布マスクは、配付された国民の2%しか使っていない。98%が捨てられるかそのままタンス保存になった。国費蕩尽の“超無駄ナンセンス”布マスクの代金、すなわち「アベノマスク配給」数百億円を、安倍晋三の資産を差し押さえる立法をして、安倍晋三に自弁させよう。また、安倍晋三が無一文になって支払いできない場合には、一日1万5千円で刑務所に収監して安倍晋三を働かせる条文を、この法律の第二条にしておこう。

 医学的に(血管内皮の)遺伝的資質から、武漢virusの大伝染は日本では万が一にも起こりえない。なのに、「感染爆発よ!」「医療崩壊よ!」と金切り声で煽って大規模な「休業」強要をした小池百合子の“ホラー行政”「1400万人都民の自由剥奪」は、ユダヤ人殺しのヒトラー・ナチのプロパガンダ独裁政治の摸倣ともいえるものだった。しかも、小池百合子が乱発した“恐怖・不安”煽動語「都市封鎖」「東京アラート」は、視聴率を稼ぐ“ホラー”報道を大歓迎するテレビや新聞が飛びつき、TVコマーシャル数百億円以上の都知事選挙をタダでやっているのと同じ。小池百合子の高笑いは止まらない。

多すぎる日本の医者・看護婦を急ぎ一割削減せよ!病院の病床も二割削減せよ!

 インフルエンザでも流行期には死者一日“50人越え”(全国)が通常。それを死者ゼロで「東京アラート」だと大騒ぎしレインボー・ブリッジを赤ライトする小池百合子は、まさにホラー映画の“狂人”興行師。東京都庁舎の赤ライト・アップは、小池ファッシズム革命“成功”の“勝鬨の赤旗”でなくて何であろう。“医学・科学なんぞ糞喰らえ”が信条の“スーパー野蛮人”小池百合子の刑法犯罪者的「休業、休業、休業」強要は、都民1400万人を“刑務所の囚人”に扱い自宅監禁する“無法”暴力だった。

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国会は「刑法堕胎罪の厳格施行&母体保護法の廃止」を決議せよ──新生児数三倍増せずば、“日本の国家滅亡”は確度百%

筑波大学名誉教授   中 川 八 洋

 三ヶ月以上も前、共産革命機関紙『朝日新聞』が報道したトンデモ記事について論駁しておかねばと思いつつ、多忙に紛れて後回してきたものがある。2019年9月19日付けの、見出し「命に優劣 過ち繰り返さない」というデタラメ記事がそれ。日本の1948年優生保護法の優生学に関わる条項を、ナチの障碍者殺害「T4作戦」に擬えるとは、荒唐無稽も度が過ぎる。歴史捏造/事実捏造が満載の、この真赤な嘘記事は、まさに“赤い悪魔”らしい朝日新聞の面目が躍如。

 知的障碍者19人殺人の相模原事件は、ナチ「T4作戦」に類似するが、日本の優生保護法とは基本的には共通しない。自明にすぎよう。こんな嘘八百の記事ばかりを毎日洪水のように流すのだから、『朝日新聞』を読む日本人は誰しも頭が腐り、完全に狂ってしまう。朝日新聞の報道も記事も、表現の自由で許される一線を越えている。

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共産党の非合法化せずに日本国の存続は、もはや不可能 ──松平徳内twitterでの“共産党非合法化”論争への判決

筑波大学名誉教授  中 川 八 洋

 私ごときが、学識と教養を誇る「松平徳内」氏のtwitterを覗き込むのは僭越だとは承知している。しかし、「松平徳内」氏は、今や日本でほとんど消えかけている数少ない真正の愛国者。敬意をもって時々拝見させて頂いている。

 また、「松平徳内」氏は、謙虚な人格において英国風紳士を彷彿とさせる。例えば、T.S.エリオットを引用しているラッセル・カーク『保守主義の精神』の邦訳で、civil society orderを(教条的な共産党員の)訳者は「市民社会秩序」と意図的誤訳をしている。これについて「松平徳内」氏は、“エリオットの専門家”早大O准教授との会話で「文明社会の秩序」と、正しい訳を提案。しかし、政治思想に無知なO氏は拒否。が、これを論難せず、彼の顔を立て引っ込めている。英米には、「市民社会」という政治概念は煙ほども存在しない。

 デヴィッド・ヒュームの『Political Discourses』を『市民の国について』、ジョン・ロックの『Two Treatises of Government』を『市民政府論』など、(英国には存在しない)フランス革命の政治概念「市民」を政治的意図から冠させる(日本人学生を共産革命煽動・洗脳すべく)曲訳タイトルは岩波書店ら共産主義者がデッチアゲたものである。

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言論弾圧に大暴走する朝日新聞の「購読者全員に罰金50万円を課す」法律を立法しよう──“健全で暖かな人柄”桜田義孝を罵詈讒謗する、朝日新聞「声」欄投稿者の“スーパー鬼畜” 

筑波大学名誉教授  中 川 八 洋

 まったく非のないどころか、絶大に称賛されるべき時宜と的を射た正論を口にした桜田義孝・前大臣の5月29日発言に対し、翌5月30日付けだけではまだ足りないとばかり、悪口雑言の中傷誹謗を朝日新聞は執拗に続けている。これは明らかに限度を超えた、悪質を極める言論弾圧。自由な言論/思想の自由を最高レベルで擁護する、我が国の国是において、朝日新聞の発行停止と朝日新聞社の営業停止を、政府も国会も一般国民も、一丸となって真剣に考えるべき時である。

 しかも、この“限度を超えた悪質を極める言論弾圧”は、日本国を滅亡させ地球から抹殺・消滅させ、国家喪失の日本人子孫の塗炭の地球放浪を快楽せんとする、レーニン/メンギスツ系の気狂い三千人以上が収容されている「築地精神病院」の計画的大犯罪の一つ。かくも恐ろしい朝日新聞が断行する“悪魔の言論弾圧”を、自由社会の日本国が僅かでも許すなら、それは暗黒の日本全体主義体制(ファッシズム)に戻ることを意味する。 

鬼畜すらたじろぐ非人間の極み、「声」欄の投稿者「高見恭子」を法廷に引き摺り出そう

 午前五時ごろ起きた6月12日、朝日新聞をパラパラ捲っていたら、唖然を越えてビックリ仰天。眠気がぶっ飛んでしまった。「声」欄に、鬼畜ですらこれほど残忍なのは見当たらない投稿と、すり替え術を駆使した狡猾な投稿が、掲載されていたからだ。

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桜田前五論相の“憂国”を誹謗した蓮舫は議員剥奪、朝日新聞社は営業停止──新生児数「年250万人」回復を妨害する罵詈讒謗を準・殺人罪とする立法を急ごう

筑波大学名誉教授  中 川 八 洋

 朝日新聞社の記者たちは、レーニンの共産革命が成った1917年11月7日で、時計が止まっている。レーニンはロシアを共産社会に改造すべく、暴力とテロル(無差別殺戮)でそれを達成した。レーニンの残虐性は歴史に例がない天文学的なレベル。皇帝ネロの暴虐ぶりなど、レーニンに比すれば子供騙し。

 顔からも手からも血が滴るレーニンを教祖に崇拝する“レーニン教の狂徒”が、東京・築地で、日本人を非人間化する人格改造を狙った洗脳キャンペーンが大洪水の真赤なカルト宗教新聞づくりに勤しんでいる。これら“悪魔の狂人”3000人以上たちが盤踞するカルト宗教新聞社は、実態の通りに「築地精神病院」と呼ばれるべきだろう。

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二階・幹事長の「産めよ」発言こそ、亡国に走る日本を救う正論で真理──日本人三千万人を殺した“赤い人喰い鮫”朝日新聞

筑波大学名誉教授    中 川 八 洋

 2018年6月29日付け『朝日新聞』に、“驚愕の逆立ち狂説”というべきトンデモ「社説」が掲載されていた。表題は「二階氏の発言 《産めよ》の発想の罪」。6月26日の二階俊博・自民党幹事長の講演会での発言に対して、家族解体を教理とするマルクス『共産党宣言』丸出しの悪質な罵詈讒謗を投げつけたもの。誹謗中傷以外の何者でもなく、とても正視して読むことができなかった。

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