文在寅への集団ヒステリーは、安倍晋三「対ロ外交大破綻」“隠し”の情報操作──“北鮮「対日」工作本”『月刊Hanada』と「在日」櫻井よし子の悪魔的「洗脳」犯罪

筑波大学名誉教授  中 川 八 洋

 文在寅(ぶんざいいん)は、韓国の中でも際立つ過激「反日」人士。また、北朝鮮の独裁共産党(朝鮮労働党)の党員である可能性もある。等々は、2017年5月の文在寅の大統領就任以来ここ一年半を通じ、誰でも知っている衆知のイロハ。今さら騒ぐ話など、何一つない。

 しかも、歴史事実にも法的に正しい処理にも違背する、韓国の狂った徴用工「無法判決」への報復としての、日本の対韓国経済制裁は順調に成果を上げている。とすれば、今しばらくは様子を観察するのが外交。この基本を逸脱し高飛車な追撃などすれば、逆効果を招く恐れもある。

 だのに、『月刊Hanada』や『WiLL』という、無学歴・低学歴の(国益などからきしわからぬ)クズ人間たちが手にする民族系「下衆(ゲス)」雑誌は、何を血迷ったか、韓国に対し集団ヒステリーの狂態を呈して大騒ぎ。これら雑誌に、相当にどす黒い「自国毀損」の他意・犯意が潜んでいなければ、日本へのブーメラン必定の、こんな有害行為、するわけがない。

 自国が奈落に転落する深刻な危機事態が発生した時、それを隠蔽する常套手口の一つに、「こっち(国内)を見ない。あっち(外国)を向いて。あっちの方が大変だ」と、注目すべき真に重大・深刻な国内問題に国民の目がいかないようにする、“国民の関心を外国に逸らす”戦術がある。『月刊Hanada』や『WiLL』の、文在寅に対する集団ヒステリー煽動の狙いは、これだろう。日本国にとって敵は、文在寅でも韓国でもない。『月刊Hanada』や『WiLL』である。

「暴支膺懲」は、他意「毛沢東に支那全土を献上しよう」だった歴史を忘却した日本

 このことを歴史に学ぼう。事例はいくらでもある。その一つを紹介するので、読者は拳々服膺されたい。河上肇の愛弟子で“稀代の共産主義者”近衛文麿は、スターリンに直属するNKGB工作員であった。当然、近衛文麿とは、日本国民としての意識は一欠けらも無く、日本人の命も財産もスターリンに献上することを至福とする、スターリン教のカルト狂信者だった。

 北京郊外の盧溝橋事件は、1937年7月7日の発生時点では、日本側に死者もいないし、兵士一人として怪我もしていない。北京郊外の日本軍演習場の上空に機関銃の実弾が撃ち込まれただけである。その後、この問題の収拾のための小競り合いで死傷者が発生したが、四日後には、現地軍双方が署名入りの協定を締結し一件落着。事件は、完全に終了した。

 こんな小さなローカルで終わった紛議が、高次レベルの国家間の戦争の理由にはならないことなど、世界はむろん、日本国内の一般庶民でも常識だった。だが、あっと言う事態が発生した。総理になったばかりで人気絶頂の近衛文麿が、この解決済みの取るに足りない小さな事件をほじくりかえし、日本が全面敗北する1945年8月14日まで、丸八年間に及ぶ全面戦争に仕立て上げたからだ。五十万の日本人若者が、蒋介石の支那との戦争で犬死した。

 さて、対支戦争が1937年7月に近衛文麿の独断で始まった日本国内では、「戦争止めろ!」の一般国民の正しい声が収まらなかった。そこで、近衛文麿と陸軍共産主義者将校(「革新将校」)達は、九割を超える国民の声を封殺すべく、(日本随一の戦争大好き、戦争煽動が社是の)朝日新聞をはじめ、その他のメディア媒体と謀議し共謀し、煽動洗脳用スローガンを徹底的にキャンペーンした。それが、「(ぼうれい)なる那を膺懲しよう」を略語した、四文字スローガン「暴支膺懲」キャンペーン。

 だが、対支那戦争、つまり、蒋介石の国民党政府の支那に対する戦争は、まったく別の戦争目的を達成するための“中間段階の手段”だった。秘匿された真の戦争目的とは、“蒋介石を殺して、支那全土を毛沢東の中共に渡してあげよう!”であった。「毛沢東の共産支那を建国せよ」とのスターリン命令を実行したく、“スーパー売国奴”近衛文麿は、日本が膨大なる戦費の全てを支払い、五十万人の日本人若者の命を犠牲にした、カルト宗教的な共産革命戦争を起こしたのである。

 政治に関するスローガンを聞いたら、「甘い言葉と暗い道だな」と、“気を付ける”のが正常な人間。政治スローガンは原則すべて嘘八百。国民騙しでない政治スローガンなど、此の世に存在しない。政治スローガンにフィーバーすれば、いずれそのツケで国民は阿鼻叫喚の地獄で呻吟する。焼け野原となった東京も、満洲においてレイプされ殺戮された婦女子25万人と餓死したその乳幼児たちの惨劇も、真赤な嘘スローガン「大東亜共栄圏」や「五族協和」の当然の結末であった。

 現在でいえば、「福祉国家!」「保育園無償化!」は言うに及ばず、「人権」「平等」「多様」「共生」「SDGs」など、これらの政治スローガンは、共産革命の他意を秘め破局へ誘うハーメルンの魔笛以外は一つもない。こう正しく理解するのを「賢明さ」という。これらを頭ごなしに拒絶する智慧ある勇者を、「慎慮な知性ある人間」という。

櫻井/西岡/上念は“日本衰退病”の病原菌。それが「韓国病め!」と韓国批判(大爆笑)

 話を戻す。煽動デマゴーグ達の言論、というより、“発狂した狂人の絶叫”を収集した有毒ガスを撒き散らす、ゲス雑誌『月刊Hanada』『WiLL』の執筆者・対談者を、まず垣間見よう。

(1) 『韓国という病』、月刊Hanadaセレクション、2019年9月13日発売

 北朝鮮「対日」工作員トップ三羽烏の「櫻井よしこ、西岡力、上念司」が主執筆者である。この事実は、『月刊Hanada』が北朝鮮対日工作本である証左の一つ。西岡力については注1参照。上念司については注2参照。

(2) 『月刊Hanada』2019年11月号、9月26日発売。

 「文在寅という病」が特集タイトル。このタイトルは、前記の「韓国という病」と姉妹スローガンでもあろう。こんな特集する暇など、日本にあるのか。「安倍晋三という病」や「国家衰退病/国家破滅病が深刻な日本とその病気」(以下「日本という病」)を特集してこそ、日本国の論壇誌だろう。

 すなわち、日本が最も急を要して治療が必要なのは「安倍晋三という病」であり、「安倍晋三病からの脱却」である。ところが逆さにも、どこにも存在しない「文在寅という病」「韓国という病」を鉦や太鼓で大騒ぎして、安倍晋三によってますます重病化する「日本という病」を、日本人が直視することが無いよう、国民の関心をあらぬ方向に逸らすキャンペーンに、『月刊Hanada』は、全力投球している。もう一度言う。日本にとって急務な「安倍晋三という病」「安倍晋三病からの脱却」に対する切除外科手術をせねばと、日本人が自覚しないよう、在日マタハリ(ストリッパー/高級娼婦)の櫻井よし子ら『月刊Hanada』は、逆立ち錯覚を醸成すべく、煽動・煽情キャンペーンを展開しているのである。

 つまり、犯罪的な論点摩り替えの“反日雑誌”『月刊Hanada』の核心を抉れば、「自壊的な国家消滅へとひた走る断末魔の日本におけるその国民は、現実を転倒させられ、さも順風満帆な国家であるかの“恐ろしい逆イメージ”が刷り込まれる」“日本人の視力剥奪/判断力痴呆化”を目的とした、当該雑誌の恐ろしい編集方針を即座に見破ることができる。換言すれば、櫻井よし子らが執筆する“反日の悪魔誌”『月刊Hanada』とは、死が近い重病人に「健康ですから、治療は不必要です」と、嘘安心をささやき注入し、確実な早期死亡に追い込む“患者死亡大好き医者”と同じ手口を駆使しているのである。

(3) 『月刊Hanada』2019年10月号、8月26日発売。

 ここには李宇衍の真面な論考があり、そのすべてを斬り捨てる事ができない。それでも“二匹の対ロ売国奴“世耕弘成&櫻井よし子の対談、KGB工作員どころではなく自分をロシア人だと思い込んでいる「フルンゼ・ミーシャ(古是三春、シノハラビッチ大佐)」=篠原常一郎ら、札付きの反日人士がずらり。これらを合わせて特集「韓国という病」を組んでいる。

 現実である“死に体の、重病の日本”を隠蔽し、日本人が自国再生意欲に目覚めるのを阻止し、日本国の自滅的亡国を加速させようという意図なしには、このようなトンデモ執筆者・対談者を登壇させまい。北朝鮮人テロリスト花田紀凱が造語した魔語「韓国という病」は、日本人を目晦ます効果覿面の猛毒麻薬として最高レベルのスローガン。感心するほかない。

 なお、篠原常一郎とは、党籍のあるゴリゴリ共産党員で、全世界の共産化が悲願の狂信的な共産主義者。韓国をいかに早期に北朝鮮に併呑させることも、篠原の人生を賭けた仕事。ともあれ、篠原常一郎の登壇は、『月刊Hanada』が裏では共産党と繋がっていることを示す証左。とすれば、この号は、北朝鮮の命令なんでもハイハイの“日韓分断の尖兵”北朝鮮人・花田紀凱が、日本人を誑かし反韓に誘導せんと躍起になった余り、自分の正体がバレてしまうのを忘れた編集ミスかも知れない。

(4)『月刊Hanada』2019年12月号、10月25日発売。

 これは、「文在寅、総崩れ!」と、実に煽情的だが意味不明のスローガンで特集が組まれている。

 北朝鮮人の西岡力、“思い込みロシア人”の篠原常一郎、“中共工作員”の石平など、非・日本国民がオンパレードなのは、前号/前々号と同じ。なお、この特集には含まれていないが、“二匹の北朝鮮人”菅義偉(備考)・櫻井よし子が巻頭対談で登壇している。当該号も、対日本人洗脳宣伝を職業とする非・日本国民たちのオンパレード。

(備考) 菅義偉(かんぎい)は満洲産朝鮮人二世だが、共産主義者なので、私の定義「北朝鮮人」に括られる。菅直人が済州島出身朝鮮人三世なのに「北朝鮮人」と括っているのと、同一定義。

 “不正蓄財の典型コリアン”曺国の辞任問題など、一行の報道で済むし一行で済ますべきもの。そもそも日本の論壇で扱う話ではない。が、北朝鮮人が編集長で執筆者も北朝鮮人。同胞の動きがよほど気になるようだ。こんな不必要な盲腸記事を大きく扱うこと自体、『月刊Hanada』は自ら朝鮮半島の雑誌ですと告白しているようなもの。『月刊Hanada』は、日本や日本国民が必要な記事にはいっさい関心が無い/いっさい書かない「反日」編集方針に基づいています、と自白している。

「文在寅は許せない」は、“目晦ましマジックショー”「安倍晋三は問題なし」演出劇場

 なぜこれほどまで、文在寅を攻撃するのか。なぜこれほどまでに韓国を攻撃するのか。これを解剖的に解明すると、『月刊Hanada』と“皇后陛下テロリスト”花田紀凱の心底が、自然と明快に見えてくる。

 結論を先に申し上げる。日本史上に空前絶後の対ロ売国奴で“狂人コミュニスト”安倍晋三を擁護すべく、「安倍晋三を見ないで、あっち(韓国の方向)を向いてネ」と、日本国民の非難の矛先をあらぬ方向に逸らすべく、標的として文在寅を選び、彼への集団ヒステリーを煽動している。

 だが、冷静に事実を比較して見よう。今の日本に、文在寅などに口角泡をとばしている余裕などあるのか。細かに一つ一つ分析する紙幅が無いので、表1を眼光鋭く紙背まで射抜いて読んでいただきたい。安倍晋三の日本毀損は、文在寅のそれの一億倍を超える。一目瞭然ではないか。

表1;安倍晋三の日本毀損は、文在寅の一億倍。文の対日毀損は安部に比すればゴミ以下。

 表1の「徴用工」問題で補足。これは、安倍晋三こそが放火犯で元凶。文在寅と韓国の徴用工裁判での不法賠償ぼったくりは、2015年の安倍晋三の暴走に始まった。故に、安倍の対抗経済制裁は、安倍晋三放火犯によるマッチポンプ。

 発端は、ユネスコの世界文化遺産登録に当り、韓国が歴史捏造のメチャクチャ要求「軍艦島などでは、朝鮮半島出身者が強制徴用され働かされた」を日本側が認めろと迫り、安倍晋三の独断でその言いがかりを認めたことに始まる(2015年7月)。この時、外務省は「たとえ登録されなくとも、この嘘歴史は認められない」と突っぱねたが、本性が“暴力団ヤクザ”の安倍晋三が、「韓国の要求通りにしろ。いやなら、首にするぞ」と外務省を恫喝・脅迫し、捏造歴史「朝鮮半島出身者が強制徴用され働かされた」を、(真赤な作り話であると知りながら)日韓両国の合意歴史に創作した。

 なぜ安倍晋三が、そうしたか。安倍のお友達の加藤康子(元農林大臣の加藤六月の娘)が希望したからだ。お友達の願い事を叶える方が、日本国の名誉や日本の真実歴史を守る事よりはるかに大事なのが、悪魔すらたじろぐ“スーパー反日コミュニスト”安倍晋三の信条。加藤康子は、(とても女性には思えない)下品と横暴を絵に描いたようなトンデモ女。2015年の加藤康子は、形式的には「内閣参与」だが、実際はあくまで民間人。民間人の分際で、ユネスコ会場における日本側代表団の文科省と外務省の担当官を、女帝のごとくに叱りとばしていた。安倍晋三のお友達に、正常な愛国心を持つものなど一人もいない。通常のマナーや社会常識を弁えている者も一人もいない。 

「日本人領土不要論」の“狂人宰相”安倍晋三を称讃する“狂誌”『月刊Hanada』

 安倍晋三がプーチンに北方領土を献上する祖国叛逆の、異常どころでない前代未聞の狂気の対外行動について、表1で簡潔に言及した。それに関連して、安倍晋三が日本共産党や朝日新聞と全く同じ、「日本列島を日本国民から剥奪し、多民族共生の人類共有財産にする」極左反日の教条的なコミュニストであることについて、安倍晋三の総理大臣としての公式発言も参考になろう。表2に、それを簡単にまとめた。

表2;鳩山由紀夫より過激な“反日コミュニスト”安倍晋三の「日本人に領土は不要」論

(備考)「首相官邸」ホームページは、いつの間にかこの部分を削除。総理失格・安倍晋三は自分の演説を改竄。

 思い起こせば、櫻井よし子は、鳩山由紀夫が、2009年4月、安倍晋三と同じ、日本列島を多民族共生の世界人類に供出すると発言した時、相当強く怒り、激しい論難を浴びせたのではなかったか。それがどうだ。鳩山由紀夫より百倍も千倍も過激に、「日本人には領土はゼロでいい」「日本人は世界を放浪する乞食になれ」と同義の、国際法的には“日本国民から領土を全て剥奪せよ”と解釈できる、空前絶後の「超・反日」の数々の言動をし続ける総理・安倍晋三に対し、大好きとベタベタ抱きついたまま、非難の一言も無い。これでは、櫻井よし子と売笑婦との間に差異は無い。

“史上空前の反日総理”安倍晋三の側近は“敵国人”ばかり。日本は曺国を嗤えるか

 『月刊Hanada』12月号の、曺国辞任の解説エセーを読んだ時、ある重要問題が私の脳裏を過ぎった。曺国など文在寅の側近より、安倍晋三の側近の方が売国奴やゴロツキがウジャウジャ屯している、客観的な日韓政権の現状比較。実際にも、文在寅政権の方が安倍政権より相対的に国家腐敗度は少なく、自国毀損度も安倍政権に比すれば、はるかに“まだマシ”。

 表面的には(肉眼で観れば)、韓国ではハチャメチャ政治が行われている。一方、電子顕微鏡や超音波で見ると、日本の政権は、近未来に取り返しのつかない、国家崩壊の悪性癌細胞を日本国存立の生命源深くにふんだんに埋め込む、逆走政治を進めている。韓国の政治は、体の皮膚をナイフで切り刻んで血だらけになる馬鹿げたことをする。一方、日本の政治は、外から見えないように肝臓を腐らせ、肺を抜き取り、心臓に透明な小針を300本ほど刺す、近未来の確実死を目指している。

 そこで、この曺国との比較をすべく、安倍晋三の側近で祖国毀損猛毒薬を流す二十名を越える日本版「曺国」をリストし俎板に載せることなどせず、今井尚哉と長谷川栄一の二名に的を絞る。“反・国防主義教の狂徒”今井尚哉は、安倍晋三の首席秘書官。“経産省ロシアKGB細胞の大ボス”長谷川栄一は、安倍晋三の首相補佐官。日本国を毀損すること底なしの“日本国破壊狂”今井尚哉や長谷川栄一に比すれば、曺国は、国家・韓国には危害も不利益も与えていない

 安倍晋三を根っからの“敵国人ロスケ”に教育したのは、スターリン崇拝教のサイコパスだった父親の安倍晋太郎。安倍晋太郎は、「日本国全部をロシアに貢いでも日露平和条約を締結してくれ」と晋三に遺言した。安倍晋三を「北方領土全土をプーチンに献上する」“世紀の対ロ売国奴”に洗脳・煽動したのが、ロシアKGBの鈴木宗男であり、安倍側近の長谷川栄一と今井尚哉。

 だが、1989年11月の「東欧解放」以降の日本では、1980年代の十年間には幽かには存在した保守的な報道をする新聞やテレビが完全に消えた。保守論壇誌も同じ。2005年までの『正論』誌が、やっと保守の名残を留めていた例外。1990年代後半からは、公然ロシア工作員の鈴木宗男を糾弾する新聞も雑誌も皆無になった。それは、日本人全体の頭が、“ロシアの完全属国”になったことの証。

 そればかりではない。2000年代に入ると、「偽装保守」つまり“保守を偽装する「反日」極左”雑誌が台頭してきた。北朝鮮人アナーキスト花田紀凱の『WiLL』とその後継『月刊Hanada』は、その代表。北朝鮮人は例外一人もなく産まれと同時に、ロシアKGB工作員にならずとも、自主的ロスケになってしまう。花田紀凱を見れば、この公理の真理性に疑問は皆無ではないか。

 ともあれ、2012年末からの安倍晋三政権誕生後の、総理官邸内のロシア細胞つまり“凶悪ロスケ三人組”「安倍晋三、長谷川栄一、今井尚哉」を糾弾する正常な日本人は、新聞からもテレビからも論壇誌からも完全に排斥されたというか、そのような正常な日本人が絶滅していた。しかし、排斥や絶滅の事態を(一般国民の間で僅かに残る)保守系人士に気づかれないよう、「立派な日本人愛国者は残っていますよ」「愛国者排斥などしていません」というアリバイ工作を行い、“隠れロシア工作員”を愛国者に仕立てあげる犯罪は、執拗に続けられた。

 櫻井よし子は、“隠れロシア工作員で愛国者演技の天才”の一人。櫻井よし子の愛国者偽装の名演技(アリバイ工作)の一つが、金切り声で包む「従軍慰安婦問題での対韓国非難」。“ロシアに日本国を献上する会議”日本会議に屯するゴロツキやクズ人間20万人は、昆虫と同じ脳量しかなく、櫻井よし子が“敵国人ロスケの「在日」マタハリ”だと認識できない。日本の国難は、韓国の従軍慰安婦問題だけだと短絡する“超アホ馬鹿”20万人集団が、日本会議や神社本庁の実態か。

 花田紀凱や櫻井よし子は、ロシアKGBと北朝鮮の対日工作雑誌『月刊Hanada』を媒体に、“稀代の対ロ売国奴”安倍晋三を「日本救世の英雄」にでっち上げ、同時に“スーパー反日”長谷川栄一と今井尚哉を、国民の目から隠蔽し続けた。犯人隠避の情報操作。『月刊Hanada』と『朝日新聞』の間に差異は一㍉もない。『月刊Hanada』と『しんぶん赤旗』の間に相違は全くない。

表3;日本領土ロシア献上に安倍晋三を洗脳煽動した長谷川栄一/今井尚哉「大好き」櫻井よし子

(備考)ロスケ長谷川栄一は「北方領土はロシア領」を確定すべく、その実効行動をついに実現した。それが、10月30日から11月3日までの“五日間、国後・択捉景勝地巡りツアー”の実施。これは、日本人がロシア領の北方領土に外国人として観光することになっており、サンクトペテルブルグの冬宮観光と全く同じ。すなわち、安倍晋三は、とうとう、国後択捉島をロシアに献上したのである。安倍晋三を支持する日本人とは全員、“悪魔の国賊”で、日本国民ではない。

 これに絡んでもう一つ触れておこう。『月刊Hanada』10月号に、櫻井よし子と世耕弘成の対談がある。が、この対談、対ロ売国奴同士の祖国叛逆礼讃“睦言”。最初に自分の読後体験を白状すれば、嬌声を上げる「櫻井・世耕」の対ロ売国奴「睦言対談」から漂う、何とも不潔な反倫理性の猛煙には、気分が悪くなり、嘔吐を催した。

 世耕弘成は経産省の所轄大臣として、今井尚哉や長谷川栄一と組み、ロシアへの三千億円を貢いだ祖国叛逆者。大臣・世耕弘成の対ロ売国奴性は、総理・安倍晋三に次ぎ、日本国にとり“悪人の中の悪人”。櫻井よし子は、文在寅を糾弾する暇があるなら、世耕弘成を糾弾すべきだろう。それが逆さにも櫻井よし子は、“敵国人ロスケ野郎”世耕弘成とイチャイチャ対談して嬌声をあげている。

 なお、この三千億円ロシア献上とは、2016年12月16日に日ロ間で締結された、対露経済協力八項目プランの事。ロシアは(対北海道侵略のリハーサルを兼ねた)ウクライナ侵略の代償で、欧米からの資金調達も経済協力も困難になった。このため、“スターリン「対日」外交の後継者”を自認する“騙しの天才”プーチンは、“成蹊大卒の超アホー”で脳内空洞の安倍晋三を誑かし、日本に三千億円の経済協力をさせるのに成功した。だが、『月刊Hanada』の花田紀凱も櫻井よしこも、日本国を“褒め殺し”で地球から抹殺したい、二匹の北朝鮮人。安倍晋三と世耕弘成がやりたい放題のプーチンに騙されたのを、「ざまーみろ、日本」と、心の中でせせら笑い快哉を叫んでいる。

正常な保守論壇誌なら、「文在寅→統一共産朝鮮」を前提に、緊急対策を提言する

 「文在寅は“極度の反日”だ」を屁理屈に、矢鱈目鱈に文在寅を罵って何の得になる!! 日本の国際情況が何か好転するとでもいうのか。逆に、日本が国際的に置かれている危険ラインを越えた被侵略情況の深刻さを忘却・失念させる逆効果の“負”は測り知れない。また、色濃く衰退衰亡を加速している日本の国家情況を直視する内省的冷静さを喪失させるマイナスも甚大。

 文在寅という度外れの「反日」大統領が隣国に出現したのを奇貨として、神仏に感謝する。これが、真に賢明・慎慮な主権国家のあるべき態度。文在寅が目指している南北朝鮮の統一によって、「対日」核ミサイルを保有する共産主義体制の「統一朝鮮」が遠からず出現する事態に備えるのが、通常の健全な国家である。

 すなわち、日本は今すぐに、①国防体制の再建と、②「在日」朝鮮人に対する抜本的対策を講じなければ、日本国の生存は危ういと、冷静に自国情況を踏まえるべきだ。この意味で、健全な日本人なら、この覚醒をさせてもらったことで、文在寅に「有難う」とお礼を言っても、ギャーギャと罵倒する事などしない。天祐を罵るのは本末転倒。

 要するに、『月刊Hanada』の花田紀凱や櫻井よし子が日本人なら、次の一/二/三を必死に訴えている。が、北朝鮮の対日工作機関誌の正体丸出しで、逆に、次の一/二/三を、日本人の思考から消し去るキャンペーンに全力を挙げてきた。

一、日本の国防体制の再建を急げ!

① 北朝鮮の核弾道ミサイルミサイル対策

a、迎撃能力の最大限完備(積極防御 active defense)THAADを八セット配備。加えるに、PACⅢ保有数を現在の十倍に増強する。 

 この問題について、読者は余り馴染みがないだろうから、まず、『朝日新聞』2019年10月21日付の佐藤武嗣「記事」(注4)を読むことを薦める。佐藤記事の致命的な欠陥は、対日用の中距離弾道ミサイルを、トランプ大統領に依頼して北朝鮮に廃止を迫れとの、極度な惰弱と無責任な他力本願をほざいている事。国家とは、その国民が自らの汗と血で守らんとする精神なくして、未來に存続する生命力を喪失する。

 もっと簡単に、数字で説明しよう。コリアン核攻撃に対して、佐藤武嗣のようなデタラメ安直な姿勢を日本が持つならば、日本人死亡総数は一気に一千万人を越える。北朝鮮は、トランプや米国が何を謂おうと無視し、対日用の核弾頭弾道ミサイルを強化し続けることを止めない。そして必ず、日本に核弾頭をぶち込む。確率は100%。

 米国との同盟の意義は、北朝鮮が日本に核攻撃した後に、米国が北朝鮮に核全面反撃をする可能性が高く、それによる、有事勃発後における日本の核被害最小化である。核被害ゼロを達成するためではない。「一千万人死亡」のところが、米国との同盟のお蔭で「百万人死亡」で済むなら、日米同盟は日本に絶大な利益をもたらしたことになる。

 当然、日本は自らできるだけのミサイル防衛を最大限すべきで、現在の「スタンダード3」迎撃ミサイルのイージス艦を補完する「イージス・アショア」の配備は当然だが、日本の迎撃態勢はTHAADを八セットという主力兵器なくしては、完備できない。PACⅢも現在数はあまりに少なすぎる。現在の十倍に本数を増やすのは最低限だろう。

 仮数字で解説すれば、イージス艦と「イージス・アショア」によって「1千万人死亡」が「300万人死亡」に減り、これにPACⅢの十倍増で「150万人死亡」へと大幅改善する事が期待されるが、死亡数がゼロになることはない。この「150万人死亡」をさらに「50万人死亡」に減らすのは、あくまでも、各家庭が核シェルターを持つことであり、救急病院の地下を「核シェルター」化する事である。

b、核シェルターの完備(消極防禦 passive defense)。特に、一定規模以上の病院に対しては、ことごとく地下に対核シェルターの救急センターを完備させる。また、金持ちは率先して、庭先に核シェルターを設置し、範を示すべきである。500万円ほどで可能。日本には、設置工事もしてくれる世界標準の核シェルターのメーカーが、神戸に一社だけある。

② 反・国防主義の安倍晋三政権(菅義偉のみならず、“土井たか子の生れ変り”今井尚哉──曺国が千人集まっても、今井ほど害毒を国家に齎すことはない──を含む)を早急に打倒し、日本国から追放する。

二、「在日」朝鮮人に対する抜本的対策を躊躇うな!

 コリアン核弾頭で日本が火の海になる時、在日朝鮮人たちはいっせいに対日本人暴動を起こす。それは1923年の関東大震災時の百万倍の規模になるだろう。また、日本のコリアン核攻撃への防衛体制を破壊すべく、在日朝鮮人たちのサボタージュは想像を絶する規模になる。そのため、次の対策は最小限、回避してはならない。

① 日本人は世界一に騙され易い民族である。在日朝鮮人は日本名を持ち、流暢に日本語を操り、その生活様式は完全に日本に同化している。が、そのほとんどは内心では“激した反日”。有事に日本国と日本人を害するのは、火を見るより明らか。朝鮮人だと簡単に識別できるよう、四世代に遡り朝鮮人だと判別された者に対しては、一律に、創氏改名的な日本名の使用を禁止し、また国籍を返上させる。

② 国会議員及び地方議員に対しては、四代に遡り朝鮮人と判別された場合、議員資格を失職させる。コリアン核攻撃の有事における、緊急を要する国防関連法令の制定を阻害するサボタージュの未然防止である。

③ 朝鮮人の血統を持つ学校教員は、小学校から大学まで、全員、解雇する。日本が朝鮮人発の偽情報から最も守らねばならないのは、次代の日本国を支える日本人児童・生徒学生の頭の中である。

三、その他

① 駅や観光地の掲示板から、ハングル文字を全て抹消する。朝鮮人の訪日は、観光目的でも大幅に減らす必要があるからだ。また、これにより、北朝鮮/統一共産朝鮮の核攻撃近しという、現実の緊迫情況を一般日本人に正しく教育することができる。

 

1、西岡力の『日韓誤解の深淵』『コリア・タブーを解く』は、朝鮮総連が直轄する亜紀書房からの出版。亜紀書房の執筆者審査は厳しく、北朝鮮人以外の者が、この出版社から出版することは全く不可能。この事実は西岡力が北朝鮮人である絶対証拠。これ以外に、「西岡力とは北朝鮮の対日工作員」を裏付ける証拠は多々あるけれど、本稿では割愛する。

 なお、横田早紀江さんら、北朝鮮に拉致された家族を持つ親御さんたちをテレビで拝見すると、「なんと可哀相に」の感情に襲われ、涙ぐむ自分にふと気づく。「救う会」の西岡力も、奪還を売りにして総理になった安倍晋三も、これら被害者家族の不幸をチャンスと自分の売名や選挙集票に活用する、悪魔と変わらぬ非人間の鬼畜。西岡力は、家族会の動きを平壌に密告しているのではないだろうか。安倍晋三は、(日本国ではない)外国のトランプ大統領に丸投げして「俺の役割は済んだ」と嘯く、その本性は血も涙もない金属製ボルトナット。サイコパスの異常人格が全開の“最凶の非人間”。

 一方、心底から助けようとする日本人が一人もいない、まさに洋上で溺れんとする被害者家族は、安倍晋三や西岡力など、腐った藁を掴んでひたすら「助けて!」と、十五年間も叫んでいる。何ともお気の毒で、かけてあげる慰めの言葉が見当たらない。

2、「TPP反対!」は、1960年代の「日米安保反対!」と同じもの。日米分断を目指す政治運動だからだ。日米間の経済関係をより緊密化し、より強化し、そしてアジア太平洋諸国が日米の旗の下に(経済分野であれ)集結するのを阻止することが目的。現在では、この日米分断の主力は、北朝鮮人。現に、TPP反対の急先鋒は、中野剛志や上念司や水島総や関岡英之や藤井聡ほか。拙著『TPP反対が国を滅ぼす』を再度読了して、中野剛志らの主張を上念司の当時の言論に置換えてみたまえ。瓜二つだから。

(備考)私のTPP推進には、それをもってAPEC廃止を断行するのも目的。ロシアや中共を含む多国間経済関係は、日本国の国益を必ず阻害する。ロシアや中共との経済関係は、いつでも大縮小や断交ができるよう、二国間関係にしておかねばならない。トランプ大統領の対中貿易戦争は、二国間経済関係の持つ国益擁護力についての、実に素晴らしい模範を示している。

3、『文藝春秋』2018年6月号、109頁上段。

4、佐藤武嗣「北朝鮮 ミサイル着々」『朝日新聞』2019年10月21日付け。

(2019年11月3日記、明治天皇ご誕生日)

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