立太子礼を秋に延期せよ、盛大で華麗な立太子パレードを挙行せよ──安倍晋三よ、(退陣前)最後の仕事をちゃんとやれ!

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筑波大学名誉教授    中 川 八 洋

 断末魔なのか、安倍晋三の顔に皺が目立ちめっきりやつれた。落ち着きも無い。2007年9月の退陣前の雰囲気が十三年ぶりに蘇っている。安倍流の「人気第一」主義から狂妄された「小中高の一斉休校」は逆効果となった。国民から顰蹙を買い、安倍人気は一気に地に堕ちた。日本経済は、これを機会にリーマン・ショック時を越える劇的な下落を来たす。弥縫策も本格的対策も見当たらない。安易な金融緩和は、銀行倒産すら招く副作用すら起こす。安倍は絶望病に捕縛された。

 前回の退陣一ヶ月前の2007年8月、安倍晋三はインドを公式訪問し、毛沢東やホーチミンと同じ“スターリンの息子”チャンドラ・ボーズの記念館を訪れた。チャンドラ・ボーズがソ連共産党員でベリヤに直属するNKGB工作員であることは、英国(MI6)の調査その他で世界の常識。私の研究においても十分に証明されている。さらに安倍は、少数意見で「被告たちは全員、無罪」とした東京裁判パル判事の遺児を訪問した。パルもまた、スターリンとの関係が(未確定だが)噂されるコミュニスト。これは、パルが日本共産党員の田中正明/下中弥三郎(備考)と昵懇だった事実からも推定できる。

(備考)日本共産党の「世界平和アピール七人委員会」の提唱者は、下中弥三郎。

 話を戻す。2007年8月23日、安倍晋三の“ボーズ記念館とパル判事息子”訪問を新聞テレビで知った私は、「英米から《安倍晋三は危険人物》と目され、外交行動が自縄自縛的に制約され、遠からず内閣総辞職に到る」と確信した。実際の安倍退陣が、「遠からず」ではなく、直ぐの一カ月後だったのには、自分ながら吃驚した。

 これと全く同じく、“安倍晋三の退陣近し”と感じたのは、2020年2月5日。この日、横浜港に接岸した豪華客船ダイヤモンド・プリンセス号の乗客乗員「3711名を二週間船内隔離(監禁)する」との、耳を何度も疑った、科学や医学に違背する大逆送の政府方針を聞いたからだ。

 生物兵器戦の戦場「対処」について多少の知見がある私は、「3711名全員を汚染されている密室の船から大急ぎで下船させ」「武漢ウィルス罹患者と健康者とをいち早く分離し」「船を隅々まで消毒しなければならない」のに、逆さにも全員を武漢ウィルス汚染の船内に留め置けば、(乗客を客室に閉じ込めても、食事その他での乗員との接触は不可避で)あっという間に濃厚接触感染を引き起こし、感染させられた外国人の政府から安倍晋三は恨まれ糾弾され、安倍晋三がこれから海外に出向く外交は“拒絶同然の壁”に突き当ると即断した。

 現実に3月に入ると、3711名中、日本に武漢ウィルスを強制的に罹患させられた乗員乗客は、チャーター機で帰国したものを含めるとすでに約800名、つまり二割を越えた。うち外国人二名、日本人六名が死亡した。安倍晋三と日本国民は、世界から「殺人者」とも目される大量「刑法傷害罪/傷害致死罪」を犯した。これが現実の世界を駈け廻っている「対日」観で「対日」感情。

「東京五輪」中止は99%──バッハ会長“反語”表現は、選手へのロンドン開催誓約

 たった3711名の安全も保証できない国に、つまりその二割に当る800名に「武漢ウィルス」を強制伝染させる反・医療行為をなす日本に、世界のトップ・アスリート「一万一千人」を安心して競技させる国など世界には存在しない。東京オリンピックへの、世界の大半の国々が参加をボイコットするのは、自明に過ぎる。議論する以前ではないか。

 3月4日、バッハIOC会長は、ローザンヌ(スイス)で記者会見し、「理事会では、東京開催について中止や延期についての意見は出なかった」と述べた。「東京開催の中止や延期を、水面下で密かに進めている」の“反語”表現ではないか。またアスリートに対する「東京以外の場所で絶対に必ず開催するから、安心して練習に励みなさい」のメッセージなのも見え見え。

 バッハ会長は、欧州諸国や米国に「東京五輪ボイコット、ロンドンで簡素化して十月に開催」を言わしめて、IOCへの風当たりと財政被害を最小限化する道を深く潜航して探っている。日本に東京五輪開催の他策があるとすれば、森喜朗(大会組織委員会)と小池百合子・東京都知事が、「無観客試合で行う」「全ての新規赤字は日本政府が負担する」との言明だけだろう。

「豪華客船」八百名への刑法傷害罪/傷害致死罪に頬被りする“ならず者国家”日本

 しかし、日本では、東京五輪中止という事態を想定する政府関係者は少ない。“日本を断罪する、世界の厳しい「対日」環境”を直視する一般日本人もほとんどいない。それは、現今の日本が、道義と法的正義とが尊重される正常な自由社会の国家から大きく逸脱し、“無法国家”北朝鮮の親類に化したからだ。“野蛮人の巣窟”となった日本国は、国際的礼節courtesyも国際法・慣習を守らない。

 この事は、日本政府や日本国民が、次の当たり前を反省しないことに明らかだろう。

(1) 2020年2月3日の横浜港接岸から十四~十七日間も、安倍晋三の日本政府は、濃厚にウィルスに汚染されたクルーズ船DIAMOND PRINCESS号(以下、DP号)に乗客・乗員3711名を監禁して下船させない“ウィルス強制感染の蛮行”が、刑法傷害罪の犯罪に当ること。国際法の“人道に対する罪”に当たること(備考)

(備考)国際刑事裁判所ローマ規定第七条が定める「人道に対する罪」の中には、「国際法の基本的な規則に反する拘禁その他の身体的な自由の著しい剥奪」が明記されている。安倍晋三と大坪寛子が思い付きで強行した「DP号3711名の二週間以上監禁」事件は、これに当る。少なくとも、これに準じる

(2) キャバ嬢より淫乱な“不倫セックス狂”大坪寛子(慈恵医大卒、厚生省官房審議官、内閣官房室長補佐)が発案した、クルーズ船DP号に乗客・乗員3711名を監禁「処分」は、「検疫」の範疇のものではないこと。検疫ならば、健康者へのウィルス感染を強制しない。密室空間のクルーズ船内においてウィルス大増殖(大培養)をなした反・医療行為は、明白な反・検疫。

(備考)厚生省・医務官僚“閥”の主流は、脇田隆字(感染症研究所所長)ら共産党員か、大坪寛子ら慈恵医大卒。

 安倍晋三の日本政府は、ウィルス大培養と乗員乗客へのウィルス大感染という“DP号における反・医療行為=刑法犯罪”を全く反省しないだけではない。“道徳が無い野蛮人”安倍晋三は、二つの弁明(言訳、屁理屈)を世界に発信した。第一は、「2月3日以降、クルーズ船内で二次感染は全く起きなかった」との、国立感染症研究所に命じて捏造させた“巨大”な反科学/反医学論文(2月19日発表、注1)。第二は、「寄港国」権限で無効化されている「旗国主義 flag state principle」を、逆さにも振り回せと、社長の岡田直敏に頼み、「英国へ責任転嫁」する“真赤な大詭弁”記事を、2月18日&21日付『日経新聞』に書かせた(注2)。これは、前稿で論及済み。

 武漢ウィルス封じ込め対策について、「安倍晋三は、場当たり的で後手すぎる」と日本では非難されている。が、これは失当。何事でも自分の人気向上に連結させ、日本国民に対しても世界に対しても“騙せばいい”が政治手法の安倍晋三は、意図的に間違った“誤手”しかしない。誤手と後手は発音が同じでも、意味は全く別。

 しかも、「全く反省しない」は、安倍晋三の特徴に限らない。日本の新聞テレビも、一億日本人も、クルーズ船DP号における乗員乗客3711名になした、“反・人道の犯罪”「武漢ウィルス強制伝染」に目を瞑り、「なかった事」に自己催眠する。が世界は、正義と道徳と科学に悖る“一億野蛮人”日本として、「DP号大量傷害」の罪を決して許さない。

“対ロ売国奴”安倍晋三を追放せずに、暗黒の闇に堕ちた日本国の再生は不可能

 “日本のスターリンたれ”と、父親の安倍晋太郎は、息子の安倍晋三に思想教育を施した。安倍晋三がレーニン的な反科学と反国際法を信条とする“筋金入りコミュニストになったのは、偏に“隠れ凶悪コミュニスト”父親からの家庭教育の成果だろう。中曽根政権で永く外務大臣を務めた安倍晋太郎は、1984年、英米その他の国々とその諜報機関(CIA、MI6ほか)が卒倒したように、“レーニン崇拝の気狂い”メンギスツの同志。安倍晋太郎はまた、農民婦女子をことごとく餓死処刑すべく農民男性を強制収容した収容所建設に、日本のODAを提供し協力した。

 メンギスツは、自分の師匠レーニン/スターリンの残虐「ウクライナ農民八百万人餓死処刑」を再現すべく(注3)、チグレ州とウオロ州の男子農民全員を銃口でエチオピア南西部の砂漠に連行して四千名単位の強制収容所で重労働に処し、農村に残った婦女子・老人の農家から全ての収穫食料と種籾を銃口で徴発し、「都市に行けば食料がある」と騙して、全員をその路上で餓死処刑するホロコーストを実行した。最も低い数字で150万人の婦女子が餓死した。真赤な嘘「自然災害のエチオピア大飢饉」は、各国の新聞テレビを牛耳るロシアKGB第一総局の工作員が流した偽情報。

 さて、安倍晋三が反科学と反国際法を信条とする“筋金入りコミュニストである事につき、それぞれ表1と表2を参照されたい。一目瞭然に理解できるだろう。

 安倍晋三と共産党員コリアン菅直人とは、一卵性双生児。ともに、確立した科学を全面否定する。これはまた、「科学は、共産党の僕である」と定義した教祖レーニンの絶対教義(ドグマ)で、日本における共産主義者が全員、信仰する。安倍内閣では、安倍晋三自身、菅義偉(満洲産コリアン二世)、河野太郎、茂木敏充(北朝鮮人)の過激コミュニスト四人組が狂信している。

表1;反・科学「行政」に暴走・歓喜した二大“狂った野蛮人”

 問題は、安倍晋三内閣に留まらない。自民党国会議員が、かつては共産党員に限られていた“狂ったカルト宗教ドグマ”「反科学」「政治は科学の上位」に、平気に共鳴し、科学無視/科学否定/科学破壊を恣にする野蛮人化した問題は深刻。彼らは、厚生省がウィルス伝染「防疫学」専門家を一人残らず排除して、門外漢的な劣悪医師しか登用しない事態にも、何ら関心もない。

 また、自民党国会議員の誰しも、この2月以降、厚生省が最重用した医師五名──脇田隆字、大坪寛子、尾身茂、高山義浩、櫻井滋──全員がウィルス伝染「防疫学」のズブの素人という、恐ろしい戦慄すべき事実を、指摘もしないし、糾弾もしない。

 次に、安倍晋三が反・国際法を信奉する野蛮人である問題。つまり、安倍晋三の天性のロスケ問題。さらに安倍には、反・国際法だけでなく、「反・国際礼譲(comity of nations)」の問題もある。安倍晋三の《反・国際法》信条問題は、2019年2月18日アップの、当ブログ「国後・択捉島だけでなく、日本の全領土を中ロに献上する“対露売国奴/対中売国奴のウルトラ非国民”安倍晋三」などを参照されたい。

 ここでは、安倍晋三の《反・国際法》主義が、近衛文麿の国際法破壊主義と瓜二つであることに留意してもらう。いずれも日本国を戦争の地獄へと導く。真正の平和主義者は、私(中川)のように、国際法絶対尊重主義に立つ。また、戦争主義者には二タイプある事にも注意されたい。他国に侵略する軍事行動に国民を駆らせる戦争主義と、自国の軍事力を弱体化して隣国に自国に侵略させる戦争主義。安倍晋三は、後者のタイプの戦争主義者。が、戦争主義の共有において、近衛文麿と同類。

表2;反・国際法「外交」の二大“スーパー対ロ売国奴”

 要は、安倍晋三とは、表では人気を沸騰させるデタラメ政治・外交で一般日本人を煙に巻きながら、その内実は日本の経済・領土・国防ほか全てを修理回復不能なまでに空洞化する国家破壊革命をしているのである。つまり、武漢ウィルス大流行こそ、安倍晋三のこの仮面を剥ぎ取った。武漢ウィルスのお蔭で、劣化著しい劣等民族・日本人の一部は、安倍晋三政治の正体に気づいた。

 目が醒めたなら、一般日本人よ、自らの劣化を恥じて深く反省・自省しつつ、安倍晋三に石礫を投げつけ、安倍晋三によって大海に沈没せんとする日本国の救出に全力を講じられたい。

上皇陛下の譲位を禁止し「お前は廃帝!」と面罵した安倍晋三への天照大神の逆鱗

(1) 日本では、馬鹿げた嘘が新聞テレビから洪水のように溢れ出てくる。この嘘の筆頭は、「中共における武漢ウィルスの猛威が大幅に沈静化した」との、バカバカしい習近平が捏造した「流行曲線」。中共の武漢ウィルス猛流行は、収束していない。4月~5月にそのピークがこよう。日本のピークはその後の6月~7月だろう。「東京五輪は中止されず開催される」など、唐変木の奇想天外な戯言。

 次なる嘘。日本では、武漢ウィルスの発生源についての報道が皆無。忖度の沈黙である。「武漢ウィルス最初の発症者8名全員、武漢の海鮮市場で買い物していた」は真赤な捏造。うち5名以上は、海鮮市場に生れてこの方一度も行ったことがない。“武漢ウィルスは、海鮮市場から三十㎞離れた「武漢病毒研究所」付属「武漢国家生物安全実験室」から流出した”ことが、現在ほぼ確定しつつある。擬装看板「武漢国家生物安全実験室」とは、人民解放軍生物兵器開発研究所のこと。

(備考)以上は、「ニューヨーク・ポスト」紙2月22日付け、支那人口動態学者S.W.Mosherの寄稿論文。CIA情報の代理発表?

(2) 日本の新聞テレビは、武漢ウィルス偽情報流布問題がゴミに見えてくる、もっと重大な、日本を囲む被侵略の軍事情勢を検閲的に無報道に徹する情報犯罪を日常とする。ロシアと中共に完全支配されている日本の新聞テレビは、“一億日本人を盲・聾にする”のを絶対社是とする、恐ろしい大嘘付きである。

 例えば、中共は、海軍力と核戦力を人類史にかつてない未曽有のペースで大増強しているが、日本の新聞テレビは意図的にそれを検閲的に報道しない。2019年の一年間だけで中共は弾道ミサイル発射実験を百数十件以上も実施したが、日本の新聞テレビの全社、この中の一本すら報道しなかった。海軍力については、空母が陸続と就役しており、これらと原潜との海軍部隊が、尖閣だけでなく宮古島や石垣島を同時に侵略占領するのは火を見るより明らか。だが、この事を報道する日本のテレビ新聞は一社もない。南シナ海を事実上“制海”した中共によって、日本の石油や天然ガスのタンカーは、有事に中共によってことごとく撃沈される事態が到来した。が、この重大な事態情況を指摘する、日本の新聞テレビは一社も存在しない。

 ロシアについても同様。極東におけるロシア地上軍と空軍力の増強ペースは、異常を越えている。しかも、対ロ売国奴で根っからの敵性人ロスケ安倍晋三の経済協力によって、択捉島駐留ロシア軍の戦力はここ数年で一気に数倍になる。が、日本の新聞テレビは、安倍晋三がロシアに対北海道侵略をさせる意図をもって、ロシアへの経済協力をしている丸見えの事実すら、報道規制をかけて無報道に徹している。

 このような、周辺敵国の軍事力増強で、日本は今や亡国寸前。瀕死の状態。日本は、防衛費を「十兆円以上」に倍増し、「陸自三十五万人体制」「五万人海兵隊の新軍種創設」「海自に原潜四~六隻部隊新設」など、抜本的な軍備増強を、仮にもしないとすれば、日本が国家生存を持続する可能性はゼロとなっている。が、この風雲急を告げる軍事情況を、日本の新聞テレビは、既に十五年以上が経つのに、一文字も報道したことがない。

 日本が直面しているのは、物理的軍事力の増強問題だけでない。日中平和条約を破棄して日本・台湾共同防衛条約を締結するのが、焦眉の急となった。また、北海道の主権半分を米国に譲渡し“米国五十一番目の州に準じる”日米共同主権下におかなければ、北海道は守れなくなった。北海道を守れなければ、“縦深の戦略原理”において、尖閣・宮古島・石垣島は守れない。

(3) 日本の新聞テレビの報道管制・自己検閲は、このような国防問題に限られてはいない。皇室問題・天皇制度についても、その報道規制は「コミンテルン32年テーゼ」に忠実に従っており、甚だしく意図的。2019年4月30日、「日本のスターリンたれ!」と父親から洗脳されて育った“民族系擬装の凶悪コミュニスト”安倍晋三は、先帝陛下(現・上皇陛下)に向かって、「お前は廃帝!」「譲位はさせない!」と面罵した。これは、憲法第二条に露骨に違反するばかりでない。フランス国王ルイ16世をギロチン処刑すべく、その一年前の1791年9月、「フランス国王から《国》を剥奪して、“フランス人民の王”に貶めた儀式」を踏襲したもの。確かに、4・30の安倍晋三の顔から、血が噴き出すのが見えた。

 私は、2019年4月30日、先帝陛下への前代未聞の侮辱(大不敬)を平然と行った、日本史上最も残忍な“鬼畜”安倍晋三の蛮行を見た時、高天原で天照大神が天の岩戸にお隠れになられる光景を思い浮かべていた。これからの日本は、太陽を失い漆黒の闇に覆われるのではないか、と。

 それから十ヶ月、武漢ウィルス流行で、日本は東京五輪がぶっ飛んだだけではない。経済は、リーマン・ショック以上の“GDP10%”がぶっ飛ぶ大低落が確実となった。日本は暗い夜道を歩く末期的時代のトンネルに入った。先帝陛下に対する安倍晋三の史上空前の“2019年大不敬”事件は、天照大神の逆鱗に触れて太陽を失い、日本は日が照る日常すら喪失した。四文字熟語「自業自得」とは、この事を指すのだろう。

 もし日本人が自省して、武漢ウィルスの猛威に沈んだ日本経済を再生したいのなら、安倍晋三に天誅を加え日本国から排斥し、天皇に対する侮辱を「二度としません」と伊勢神宮に参詣して誓え! また、伝統を紡ぐ皇室の皇位継承に関する二千年間続く“法”を「守ります」と、安倍晋三を総理の座から引きずり下ろし、橿原神宮の神武天皇に誓え!

荘厳な立太子礼/華麗な立太子パレード/特例法の全面改正──安倍晋三の贖罪

 来たる4月17日、“民族系擬装の凶悪コミュニスト”安倍晋三は、武漢ウィルスを理由に超簡素化した、まさに形だけの立太子の礼を行う。しかも、共産革命語「立皇嗣の礼」を用いる。安倍晋三は、皇太弟殿下に対して、無礼千万の極みを二つも重ねている

 安倍晋三が立太子礼を、八ヶ月後の11月3日の明治節に延期しないのは、なぜか。安倍晋三が、皇太弟・秋篠宮殿下に対し、真正の“立太子の礼”を“荘厳華麗”に挙行しないのは、なぜか。武漢ウィルスは八ヶ月後の日本からは退散している。共産革命語「皇嗣」を廃止し、正語「皇太子or皇太弟」に戻す“特例法改正”をするための八ヶ月延期の好機を、武漢ウィルスは日本に呉れたのである。しかし、安倍晋三は、この天祐を活用しない。なぜか。

 そもそも“立太子礼”の核心は、立太子パレード。立太子パレードの無い立太子の礼などあり得てはならない。が安倍晋三は、日本人なら決して発想できない、「立太子パレードを絶対にさせないぞ」と決めている。安倍晋三が天皇制廃止「スターリン→河上肇」の流れにある凶悪コミュニストだからだ。

 八ヶ月後の11月3日は、日本中が必ず秋晴れとなる。しかも、武漢ウィルスは終息している。立太子礼の慶賀は、武漢ウィルスの日本退散の喜びが重なり、倍加する。天照大神は、天の岩戸からお出ましになられる。

 もう一度、安倍晋三に告ぐ。4月17日を延期し、荘厳な立太子礼/華麗な立太子パレードを11月3日に挙行すれば、昨年4月30日の“世紀の大不敬”事件の贖罪ができると短絡してはならない。この大不敬事件の贖罪は、日本国の皇位継承法を蹂躙破壊した2018年特例法を、古来からの皇位継承“伝統”を正確に踏襲する正しい皇位継承法に是正して初めて可能となる。具体的には、特例法の「皇嗣」を「皇太子or皇太弟」に戻せ! 「皇嗣職」を「東宮職」に戻せ! 秋篠宮邸ではなく、皇太弟の東宮御所を正しく設置せよ! なお、東宮御所は、新造する必要はない。白金台にある東京都庭園美術館(旧朝香宮邸)を改造すれば済む。以上の事は、拙著『天皇「退位」式は皇統断絶』第四章を参照されたい(注5)

最後に;読者へのお願い

 4月17日が迫っている。そこで、本ブログ読者に集まっておられる真正の日本国民の方々に御願いしたい。全身を白ペンキで塗りたくった“赤蛇”安倍晋三は、武漢ウィルスの大流行に襲われて、断末魔の形相でのた打ち回る醜態をさらす舞台光景をしばらくは演じるだろう。が、真正の日本国民なら、そんな光景を脇目でチラ見してもいいが、関わっている暇はない。

 今、真正な日本国民に課せられている仕事は、twitter/ブログ/活字のあらゆる手段での、立太子礼の11月3日への延期キャンペーンである。立太子礼は厳粛かつ華麗盛大でなければならない。また、立太子礼にパレードを欠いてはならない。また、「皇嗣」ではなく「皇太弟」であらねばならない。

 “皇太弟”秋篠宮殿下の皇子、悠仁親王殿下の御即位こそは、われら中継ぎの日本国民の光栄なる義務である。真正な日本国民は、悠仁親王殿下の天皇即位を後代に継いでいかねばならない。悠仁親王殿下の天皇ご即位は、“皇太弟”秋篠宮殿下の立太子礼が華麗盛大であるか否か、立太子パレードを挙行されたか否か、に左右される。運命で日本に生まれた我ら日本国民が命も財産もなげうって果たすべき“世襲の義務”として、立太子礼の11月3日への延期キャンペーン全力疾走に、僅かの手抜きもしてはならない。

 

1、国立感染症研究所2月19日発表論文『クルーズ船の現場概況』は、反・学術性が露わで奇々怪々なもの。ところが、この分析を所長の脇田は、参議院委員会で蓮舫の質問に「流行曲線(エピカーブ)」だと強弁した。論文『クルーズ船の現場概況』の異様さは、大きく二つ。第一。(2月18日時点)542名がPCR検査で感染が確認されているのに、学的根拠なき188名を症例としたことで明らか。恣意的サンプル抽出は、マジックショー的トリックの範疇のものとなっても、決して医学的分析にはならない。第二。母数3711名(or542名)に従っていないエピカーブは、エピカーブではない。

 ちなみに、『Journal of Travel Medicine』2020年2月28日号に掲載された、スウェーデン・ウメオ大学教授らの論文「DP船内の《武漢ウィルス》患者大量発生;(日本の)公衆健康対策の疫学的効果と評価」の結論は、感染研の論文結論「DP船内の対策は完全無欠的に有効だった」とは180度逆で、素人が読んでも「常識的だ」と感じる次の①②。

①DP号は密室空間で濃厚接触を不可避とする以上、2月3日、3711名の即時下船措置をとるべきであった。

②2月3日に3711名全員を下船させていれば、感染者は76名で済んだだろう(実際の感染者約800名の十分の一以下)

 厚生省・感染研が、通常の伝染病ならば作る“科学に適うエピカーブ”を作成しなかったのは、2月3~5日に(3711名を大型ホテル十軒ほどに分散隔離してPCR検査をする)下船措置をとらなかった“反・疫学”の逆立ち行政がバレるからで、大逆送したこの反・行政を隠蔽するためである。

2、『日本経済新聞』2月18日付け&2月21日付け。いずれも第四面。

3、ロバート・コンクエスト『悲しみの収穫』、恵雅堂出版。

4、当該二つの問題の最も優れた解説は、拙稿「“非科学の極み”『除染一㍉シーベルト目標』は、日本経済の破滅を狙った“悪の北朝鮮人”菅直人の大犯罪──ニュートン的科学に基づく丸川珠代・環境大臣を応援せよ!」、中川八洋掲示板、2016年2月17日up。

5、中川八洋『天皇「退位」式は皇統断絶』第四章は、4月17日の無礼千万な“立太子礼もどき”を阻止して延期させ、正しい立太子礼を挙行させるに、真正日本人が羅針盤とすべき、日本唯一つの“座右の書”であろう。

(2020年3月8日記)

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