フリースクールを全面否定した“真正の勇者”小椋正清・東近江市長は、偉大な愛国者──日本人の劣化・動物化が目的の、共産革命「学校解体＝フリースクール」運動を放置すれば、日本国は崩壊を免れない

筑波大学名誉教授　　中　川　八　洋

　滋賀県東近江市長・小椋正清氏の発言「フリースクールは、国家の根幹を崩しかねない」は、学問的にも正しく、実に知的に高い見識。非の打ちどころがない。が、これほど常識にも富んだ正しい見識を擁護する声が、日本のどこからも全く聞こえてこない。日本は知も精神も喪失し、完全な一億屍体の墓場と化している。

「フリースクールは国家の根幹を崩しかねない」は学問的に正しい。称讃されるべき知的な高い見識

　実際にも、福祉だ！　給付金を寄越せ！　と、一億乞食ばかりとなった世界最低最悪の国家・日本では、フリースクールについての初歩的な事実すら誰一人知らなくなった。フリースクールとは、日本共産党が、日本を共産社会に革命することを目指し、日本の子供たちから人間が持つべき遵法の慣習や学的教養を剥奪し、共産主義的人間（野獣や家畜化した非人間）に改造することを目的とした、恐ろしい悪魔の反・教育。フリースクールには、これ以外の特徴は基本的には存在しない。

　少し学的な表現にし直すと、フリースクールは、日本国の次代を育てる学校教育制度を根底から破壊するための「学校解体」の革命運動。学校教育は、次代の日本国民が、この日本国を継承して維持し発展させていくことを目指すものだから、それは現・日本国の根本が現在のままに継続する慣性力をもつ。

　一方、共産党は、「現在の日本そのもの/現在の日本人」を憎悪し、それらをこの世から抹殺することを目指す、ルソーとマルクスとレーニンを崇拝する“血塗られたカルト宗教団体”。故に、共産党は、現・日本国が現在のままに世代間継承されて存続していくことを、絶対に許さない。つまり、この狂気において共産党は、現在の学校教育を、その学習指導要領とともに全否定し、共産党の共産革命に役に立つ“動物化した非・日本人”に子供の人格を劣化・改造することに執念を燃やす。

　謂い換えれば、日本という国家の根幹を、木っ端微塵に破壊尽くす方法の一つとして、共産党はフリースクールを考案し、その拡大と教宣に暴走している。フリースクールとは、人間が不在の反学校である。だから、そこには、人間的なものが一欠けらも存在しない。人間殺戮のルソー/マルクス/レーニンの狂気の宗教ドグマから生まれたフリースクールの目的は、人間を野獣or性サイボーグに改造すること、これ一つ。

共産党支配の文科省は、不登校生徒を減らすのでなく、その増大を奨励する“逆・教育”推進官庁

　小椋正清市長の突出した炯眼には、もう一つある。彼こそは、“不登校を容認する以上に不登校を奨励する”文科省の異常を超えた逆教育の現況を、保護者に対し、親身で啓蒙したのだから、真正の教育者だと言える。小椋市長は、不登校生徒とその親に、正しい救いの手をさし延べている。

　なぜなら、不幸な人生の入り口に立つ、これら不登校生徒がフリースクールに通うことによって、さらに人格と学力は劣化し、その将来はより不幸な坩堝に嵌る。この不幸の螺旋階段から、彼らを救う命綱を投げているのは、小椋市長なのだ。義務教育の目的は、子供たちの人生における不幸を最小化する知恵と教養と習慣を授けることであって、これ以外はない。

　が、フリースクールは、子供たちに（生きて行く術のみならず、人生の指針を教示する）慣習や習慣が身につくのを妨害して動物化する悪魔的教宣場である。その上に、共産党員に洗脳する赤化（オウム真理教の）サティアンでもある。上九一色村に拘禁されている脱会したいオウム真理教の信者たちを解放した警察を、あのときの国民は挙げて賞讃したように（1995年）、フリースクールから日本人の子供たちを脱出させ、フリースクールを日本から壊滅させてゼロにする事こそ、“不幸と人生喪失”一歩手前の日本人の子供たちを救う“教育の王道”ではないか。この意味で、小椋正清氏は、近年の日本では稀有な、本物の“教育の神様”だと、日本人は挙げて賞讃すべきだろう。“教育の神様”小椋市長は、次の啓蒙をなした。

「大半の善良な市民は、（わが子が登校を）嫌がる（ようになった場合、その）子供に無理してでも登校させて（15歳過ぎ社会人となっても一人で生きていけるように）義務教育を受けさせようとしている」。

「不登校の責任の大半は、（子供の教育に何らの責任感も感じないユスリ／タカリ／アパシーに生きる）親にある」（丸カッコ内中川）。

「フリースクールというのは、親の安易性が露骨に出ている。親の責任なんだよ、ほとんど」。

　この小椋正清氏の箴言（意見）の貴重な偉大さは、日本における教育の崩壊現象を見事に穿っており、また日本教育を再生するその基本方向をも指し示していることにあろう。今や、日本の未来には絶望しかないが、その一つは、次代の子供たちがニート化or動物化しすぎて、文明社会の日本国を担っていける基本的な能力を完全に喪失しつつあるからだ。

　この情況が顕著に発生したのは、（中曽根康弘が人為的に操作して）バブルが発生した1980年代。小学生をもつ、この時の三十代/四十代の親は、勤勉を馬鹿にし、子供たちに”勤勉／努力／労苦”の人生観や道徳を教えないどころか、それらを嘲笑する“無道徳化する親世代”の大発生となった。

　また、1986年の男女雇用機会均等法の制定は、共産党製フェミニズムを跳梁跋扈させ、それに洗脳された若い女性は必然的に“無道徳／無規範”に暴走し、自ら人格と思想を動物的方向に変革した。この変革の中でも、女性が大人になったら子供を産み我が子を教育する役目がある、という人間として普遍な“人生の最重要基本”が、日本中の若い女性から消滅した。共産党が乱立させるフリースクールが、2010年代に入ると伝染病ペスト菌のごとく大繁茂したが、それは1980年代に小学生だった日本の女性が、小学生を子に持つ親の世代になった時期と一致する。

　子供の教育を他人に丸投げ/他人の税金に丸投げする、今日の日本の無責任な親の大繁茂は、このように、共産党が1980年に仕込んだ革命に由って起きている。日本では、今や、子供産みっぱなしが流行り、あとは国や誰かがやってくれの、他人に丸投げする、子育てのアウトソーシングという、世界一のスーパー無責任の“親の資格なし欠陥親”が雨後の筍のごとくに蔓延っている。これも“悪魔の学校”フリースクールを跳梁跋扈させる原因になっている。共産党員・菅義偉が創設した、マルクス『共産党宣言』に従った家族解体の共産革命官庁「子ども家庭庁」は、この“親の資格なし欠陥親”を、加速的に倍増、倍増していくだろう。

　要は、不登校児童・生徒の急騰と共産党フリースクールの大繁茂は、共産党による共産革命に由って発生している。だから、日本が日本国を存続させるには、“不登校児童・生徒を激減させ、また同時に共産党フリースクールを一つ残らず絶滅する”ことが、肝要。これをせずば、日本の教育は死に至る。

道徳破壊と善悪“峻別”否定の「ルソー→ニイル」創唱フリースクールは、レーニン崇拝“狂”のカルト

　日本全国の全大学の教育学部は、例外一つなく、非・共産党党員の教員はゼロ。百％が共産党員。これは、中共よりも過激で、日本と同一情況は世界で北朝鮮だけ。つまり、世界中どこを捜しても、教員養成の大学の大学教員がマルクス・レーニン主義者でレーニンを崇拝している国は、日本と北朝鮮だけなのだ。現に、日本の小学校では、朝鮮総連の北朝鮮人教員まで闊歩している。

　そして、筑波大学の教育学部でもそうだったが、フリースクールを理想の教育として、大学入学したての学生に摺り込んでいる。2003年の拙著『教育を救う保守の哲学』は、日本全国の教育現場で教えられている共産党一色の卒倒するような現実と惨状を学的・理論的にまとめたものだが、それはまた筑波大学における実際の教員養成の授業内容（カリキュラム）を、その授業を受けた学生のノートを集め、それを踏まえている。日本人で仮にも教育を憂えるならば、必ず拙著『教育を救う保守の哲学』を精読・暗記すること。これは、最小限の条件だろう。

　例えば、その169～74頁は、日本共産党が“フリースクール教育の教祖”として崇める、サマーヒル校のニイル校長の吐き気を催す反・教育の理論と実際を、ニイル校長の著作から概説している。“レーニン狂の気狂い”英国人ニイルは、校内で（日本での）小学生から中学生までを全寮制にして、校内での性交やオナニーを放任した。マルクス『共産党宣言』が描く、「ユートピア“共産社会”」すなわち反・人間で非現実的な「道徳否定と躾否定と国家否定の社会」を実験したのであった。

　なお、マルクスは、ルソーが考えた「野蛮・未開の平等社会」を発展させ、「“奴隷労働の社会”が“共産社会”に発展する」と、神になったつもりで託宣した。が、これ、何ということはない、ルソーのユートピア“野獣の状態”の事ではないか。

　つまり、共産社会とは、社会以前をイメージしているから、二文字「社会」は、謬語である。かくも言語的倒錯のカルト宗教語「共産社会」には、社会は存在しないから、この世に存在することはできず、妄想上はともかく、非在。だから、マルクスの厖大な著作のどこをめくっても、「共産社会」についての具体的な描写が一文字もないのである。

　話を戻す。ニイルは世界中の共産主義者の家庭に呼びかけたが、サマーヒル校に在籍した気狂い子供たちは、総計で数十人にとどまった。が、世界で唯一に、今なお、このサマーヒル校を理想の学校だと、フリースクールを創りまくっているのがカルト宗教団体・日本共産党。今は日本全国に三百校ほどあり、ここで不登校の落ちこぼれたちの学力をさらに低下させ、礼儀作法も躾もせず、「無法こそ理想だ」と嘘を叩きこみ、“共産革命の暴力戦士（野獣）”に洗脳している。共産党とは、人間を不幸のどん底に落とし込んではそれを快楽する、悪魔がダンスマカブルする“殺人悪魔のカルト宗教団体”だから、フリースクールもまた、“不幸な人間”を生産する工場なのだ。

　具体的に、レーニン狂のニイル校長の言説を一部紹介する。フリースクールが、子供たちの人生を“不幸”にする、“不幸な人間”への改造工場なのが、一目瞭然。

「道徳なるものが子供を悪くする。子供ための道徳教育というものは存在できない」「サマーヒル校では、子供たちは《性交》という言葉を使うことができる（校内で性交して構わない）」

「（フリースクールで共産主義的人間に改造された）新しい世代の子供たちは（資本主義の価値観を排除し共産主義の）価値観を身に着けて人生に乗り出す」

等々。これらはニイルの著作『恐るべき学校』『人間育成の基礎』『ニイルのお馬鹿さん』等から引用。

フリースクールを絶賛し不登校を奨励した“反日の巨魁”が“最・極悪の共産主義者”安倍晋三首相

　文科省とは、志位和夫の日本共産党の指揮下で、日本の共産化を推進している革命組織。その証拠の一つが、“共産党製の犯罪法律”教育機会確保法の制定。これは、史上空前の極悪コミュニスト安倍晋三が、共産党／文科省と共謀して起草し、国会に提出した法律。2016年末に制定。

　「不登校児こそ理想の児童・生徒」「不登校しない真面目な子供たちの方こそ正常でない」とする“狂気の反教育”教育機会確保法は、まさしく不登校を奨励するレーニン狂の“反・学校教育”（学校解体）“促進”法。「レーニン→スターリン→河上肇→安倍晋三」と流れる“反日極左の権化”安倍晋三らしい、レーニン主義を旗幟鮮明にした転倒法律の典型。上皇陛下に譲位を禁止し退位を強制した2017年の特例法と並び、“赤いスーパー悪魔”安倍晋三が制定した“天下一の悪法”である。

　実際にも、この教育機会確保法は、「すでに日本は、共産社会である」を仮構前提にした“共産社会ごっこの法律”。だから、赤い狂気「ルソー→マルクス→レーニン→ニイル」の教義を花火大会以上にド派手にぶち上げている。この法律の基本趣旨は、次の二つに集約される。

一、「不登校したい放題でも、小学校卒／中学校卒にしてあげます。不登校児童生徒は、理想の共産主義的人間だから、神として崇められるべきだ」。

二、「義務教育の公立学校なんか、時代錯誤の遺物。ぶっ壊そう。ユートピア共産社会には学校なんかないのだ」。

　このことは、「共産革命、万歳！」で立法された教育機会確保法「第二条三項」「第八～一三条」で、明文規定されている。そして、この第二条三項に基づく文科省の省令は、病気および経済的理由を除く不登校児童生徒を、「何らかの心理的・情緒的・身体的もしくは社会的要因または背景によって、児童生徒が出席しない、またはすることにできない」と定義。そして、共産党員官僚しかいない、代々木の共産党本部の分室である文科省は、これを説明して、絶対神になったつもりで、超詭弁「学校・家庭・社会が寄り添い、共感したり、受け容れたりすることが、子供の自己肯定感を高めるためにも大切です」を、ご宣託的に垂れ流す。あな怖ろしや。

　「子供の自己肯定感を高める」も「社会が寄り添い、共感したり、受け容れたりする」も、特殊な共産党語。こんな代々木だけで飛び交う言葉、正常で普通の日本人には理解できないから、まさしく意味不明語。要するに、意味不明な共産党語を御託と並べて、不登校児の責任と問題は本人や親にあるのではなく、日本が共産社会でない自由社会を選択していることで発生していると、日本が自由な開かれた社会であることが問題だと、その責任を擦り付けている。

　何と言うことはない、不登校児を増やしそれを社会問題にして、日本人を共産革命運動に引き摺り込もうという魂胆が、教育機会確保法の制定目的（立法趣旨）なのだ。そして、この不登校児を増加させ、彼らを共産党が運営しているフリースクールに騙して連れ込み、共産革命戦士（テロリスト、煽動家）に育成するか、不登校状態のままよりもはるかに劣化する動物化の人格改造を施すのが、教育機会確保法「第十三条」の定めなのだ。

　第十三条は、

「不登校児童生徒が学校以外の場において行う多様で適切な学習活動（フリースクール、「学習指導要領」を徹底無視せよと同義）の重要性に鑑み、個々の不登校児童生徒の休養の必要性（「いつまでも不登校し続けてもいいよ」と同義）を踏まえ、当該不登校児童生徒の状況に応じた学習活動が行われる（「フリースクールで学ぶ」ことと同義）こととなろう・・・」

と定めている（丸カッコ内中川）。が、これ、“共産党万歳、共産党のフリースクール万歳”の別表現文ではないか。

　そもそも、学校以外でも「多様で適切な学習活動ができる」ということは、公立の小中学校ではそれはできないという意味だから、この条文は“公立小中学校は不要”との宣言。つまり、教育機会確保法第十三条は、公立の義務教育の小中学校は「不要だ！　解体せよ！」の宣言でもある。

不登校児童生徒を鰻登りに増やし学校崩壊を狙う、“悪魔の法律”教育機会確保法を廃止せよ！

　教育機会確保法が、不登校児童生徒を急騰させている主因であるのは、この法律ができた2016年の不登校児童生徒13万4千人が、2022年には、その倍以上の29万9千人になったことで明らか。不登校になっても小学校卒・中学校卒の卒業証書をもらえるなら、堕落と腐敗と乞食化が進む日本において、そんな親の子供や孫が堕落と腐敗を強めて乞食化するのは当然。不登校児童生徒の問題は、ことごとく、その親と“天下一の悪法”教育機会確保法にある。論を俟たない。

　要するに、教育機会確保法を廃止するだけで、一気に不登校児童生徒の数は半減するのは明らか。次代の日本国を真に憂えるならば、国民挙げて、教育機会確保法の廃止を早急に断行しようではないか。

急ぎ「フリースクール禁止法」を制定しよう。公安調査庁は「共産党“非合法”化法」を国会上程せよ

　次。この29万9千人の不登校児童生徒が、共産党のフリースクールに騙されて入校しているわけではない。が、共産党と一体化した共産革命機関である文科省は、「不登校児童生徒の大増加→フリースクールの大増加」を狙っている。

　フリースクールは、この不登校児童生徒が将来、悲惨で不幸な人生を歩むことを狙った、不幸が“快感！”で堪らない“赤い悪魔（共産主義者）”が運営する学校だから、われわれ通常の日本人は、これら不登校児童生徒がフリースクールの赤い毒牙に蝕まれることが無いよう、未然にそれを防止すべく、フリースクール絶滅するためのフリースクール禁止法の立法を急がねばならない。

　と同時に、これら“赤い悪魔”に人格を冒され蝕まれるフリースクールを、次から次に創る動き全体を止めるためには、共産党を非合法化して、日本国から一掃することが肝要。自民党政府は、「共産党“非合法”化法」を国会に急いで上程すべきである。

小椋正清よ、フリースクール共産党員を日本から放逐する、フリースクール撲滅の騎士になれ！

　法律｢教育機会確保法｣と小中学校の共産党員教員によって、人為的に煽って増加し続ける不登校児童生徒を減少させるには、この法律を廃止し、小中学校を占拠する共産党員教員をことごとく懲戒免職するのが唯一に効果ある措置。が、この情況についてもそれへの賢明なる対策についても、これ等を知る者は、私を除いて日本国には一人もいなくなった。この意味で、常識と見識ある小椋正清・市長の登場は、泥土の白蓮のような清々しさを、久々に日本列島に呼び戻したことになる。

　特に、小椋市長が啓蒙した“親が頑張れ！”は、一つの重要方策を喚起したといえる。親が、子供の（「いじめ＝集団リンチ」でないなら）不登校を治して登校させることに必死になるべきである。そして必要なら、引越しを何度でもなして、学校を何度か変える労苦を厭ってはいけない。

　特に、不登校児童生徒を抱える親を襲っているのは、“共産党員文科省職員/地方“教育委員会の共産党員職員/共産党員の現場教師”だけではない。本屋で大量に販売されている共産党が出版しまくっている“不登校児万歳”を煽動する「不登校は問題がない」の真っ赤な偽情報宣伝本は、大洪水状態。これでは、不登校児童生徒の親御さんたちは、これら嘘八百の共産党キャンペーン本に惑わされる。

　そこで小椋正清市長にお願い。別添にほんの一部をリストした、これら有害“毒本”撲滅運動を始めてもらいたい。小椋市長には、日本国救出に剣を抜くサムライ的な素質と勇気（美徳）がある。期待して已まない。

子供と親に「年金も健康保険も現金給付も消えた“地獄”日本が到来する」と教えるのが真の教育

　さて、不登校児の九割以上が、将来にわたり不幸な人生を送ることは間違いないが、それを救うのは、根本的に言えば親と本人。これら児童生徒が未来にどのような職業をもって生きるかは、他人が与り知らぬことだから、他人はこれら児童生徒にどんな職業でも生きていける基礎学力と基礎知見を叩き込んでやるのが、本物の愛情ある本当の教育であろう。

　このためにも、次代に対する最も必要な教育は、われらの子供たちを、日本の言語・慣習・習慣をしっかと叩き込み、「charater（品格）／courtesy（礼節）／conformity（反・多様）」を身に着けさせること。だが、共産党支配の日本では、共産党語「多様」が振り回され日本列島中を飛び交っている。この放射線上に社会がバラバラに解体する「多様」は、無法・無秩序をもたらすだけでなく、子供たちから「charater（品格）／courtesy（礼節）／conformity（反・多様）」を剥奪する逆教育を推進する。

　共産党語「多様　diversity」は、生物学の「生物多様」から援用した用語。生物がその多様性の故に社会を形成しないように、人間の社会に多様を適用すれば、形成されている現時点の社会を解体する強力なメカニズムを慣性化する。即ち、共産党の革命「多様」によって、日本は伝統と慣習ある社会を解体されて、次代の若き日本人は、社会無き無法・無慣習の動物に化していく。多くの場合、次代の日本人は、「男は暴力団など刑法犯罪者、女は売春婦・詐欺師」にならざるを得ない。

　われわれ健全で良心ある大人ができる教育の筆頭は、“これからの日本では、財政破綻と経済崩壊が百％の確度で襲うから、公的年金も公的社会保障も消滅する”事実を子供たちに伝えて、その覚悟をさせることである。“悪法”教育機会確保法が定める妄想「休養」、すなわち「堕落と腐敗の人生が送れます」と法律が定める未来など、画餅以下の大嘘。この通りに正確に指摘して教えるのが、正しい教育。

　特に、「財政破綻→経済破綻」に重なって、現在で1200兆円の大借金の返済が今の子供たちの双肩にかかってくる。貧困と重税の日本の未来に耐えて耐えて生き抜くには、現在の大人以上の学力と知見と知恵を身に着けていなければ、乞食となって死に至るのがセイゼイ。この未来の事実と現実を教育するのが、真に愛情ある正しい教育。“不登校などやっている場合ではない”と、叱り飛ばしてこそ、彼らに、その人生を全うする可能性をかろうじて与えることができる。

（2023年10月30日記）

（別添）不登校を教唆し子供達の未来をハチャメチャに破壊する悪魔の毒本（順不同、ほんの一部）

『不登校になったら最初に読む本』、クロスメディア、2015年2月。

『不登校、頼ってみるのもいいものだ』、クロスメディア、2021年11月。

『不登校からの進学受験ガイド』、ユサブル、2022年11月。

『不登校になりたくて　なる子はいない』、ぶどう社→合同出版、2021年4月。

『学校に行かない君が教えてくれたこと』、オーバーラップ社、2023年4月。

『子供が不登校になっちゃった！』、すばる舎、2022年2月。

『学校にいけない子供の気持ちがわかる本』、WAVE出版、2023年3月。

『不登校は子供からのメッセージ』、ごきげんビジネス社、2021年8月。

『不登校の理解と支援のためのハンドブック－多様な学びの場の保障』ミネルヴァ、2022年8月。

『学校に行きたくないと子供が言ったとき、親ができること』、ポプラ社、2021年8月。

『学校はいかなくてもいい』、エッセンシャル出版、2018年7月。

『大丈夫！不登校』、本の森、2022年9月。

『学校って、なんだ？』、学研、2023年1月。

『学校では教えてくれない自分を休ませる方法』、角川、2021年4月

『学校に行きたくない君へ』、ポプラ社、2022年8月。

『不登校・ひきこもり急増』、光文社、2021年11月。

『不登校に陥る子供たち』、合同出版、2021年4月。

『不登校の子供とフリースクール──持続可能な居場所づくりのために』晃洋書房、2022年10月。

『普通と違う少数派のキミへ──ニューロダイバーシティの勧め』、合同出版、2023年8月。

『ニューロダイバーシティの教科書──多様性尊重社会へのキーワード』金子書房、2020年12月。

　（備考）上記出版社のほとんどは共産党直営店。一部、共産党以外の極左出版社。

 

（附記）この論文を、読者のどなたか、東近江市長の小椋正清氏に届けて頂けないでしょうか。