筑波大学名誉教授 中 川 八 洋
日本人の劣化は目を覆うほど、無学・無教養な野蛮人と全く同一レベルになった。文明国の国民とはとても思えない。文明国の国民が持つ最小限の知性とは、自国を国際的に相対化する客観視の姿勢と科学的データへのこだわりと科学的判断力。これを欠いては、いかなる学歴であろうと小学生三年生以下になる。現に東大法学部卒の経産官僚・西村康稔のここ一ヶ月間の言動は、誰しもが失笑する小学生三年生以下。
人間の知性の中でも、最重要なものは過去にどれほど拘るか否かの見識と精神。過去（歴史）の評価・猛省・分析こそが知性であり、この故に、これがエリート（知識人）の条件。今般の武漢ウィルスで謂えば、なぜ、安倍晋三は、最も安全な学校から子供たちを追放し「休校」にしたのか。なぜ、感染者が3月末から劇的に減少傾向を示していた4月7日に、医学的な根拠ゼロで、不必要明らかな緊急事態宣言を発出したのか。等への追及の手を緩めないのが真正なエリート。過去に拘らない民族や国家に未來はないが、日本にはこの役割を担うエリートがゼロ人になった。日本に未来はない。
極左「反日」マスコミが持て囃す2月半ばからの北海道知事・鈴木直道の胡散臭い大騒ぎに始まり、5月25日の緊急事態宣言の解除に到る丸三ヶ月以上の「武漢ウィルス“集団ヒステリー”2020」で、日本の行政はなぜ反・医学/反科学に暴走したのかを検証することが、日本経済と国防とを再生する確かな道であろう。仮にもこの検証をしなければ、日本のこれからは希望が消滅して暗澹に包まれるだけなく、間違いなく、破滅の絶望を国運とする。
少なくとも、この丸三ヶ月以上の「武漢ウィルス“集団ヒステリー”2020」で、安倍総理や小池都知事の行政は、医学的な伝染病コロナ・ウィルス対策とは全く無縁であった。反・医学を極め、ひたすら経済破壊を狙った、凶悪な殺意すら漂う「アホウ阿波踊り」狂騒だった。
つまり、3月中旬をピークに伝染力が自然的に弱まった日本に限っては、経済破壊が目的でなければ、（欧州のロック・ダウンですら今では医学的にナンセンスだったと判明しているから）日本におけるスーパー馬鹿な“医学的無効”「外出自粛」つまり対国民自由剥奪を、国家権力が悪意の濫用（暴力）をもって強制など決してしなかっただろう。要は、具に精査すると、「武漢ウィルス“集団ヒステリー”2020」は、（共産党と密接な関係がある朝日新聞/尾身茂/西浦博らが裏で暗躍しての）安倍晋三総理と小池百合子知事が牽引した《上からの共産革命暴動》だった。
今般の「特別ゼミ」前半は、時間にして僅か30分しか割けないが、丸三ヶ月以上に及んだ日本の「武漢ウィルス“集団ヒステリー”2020」の解剖的総括を行う。
A、《上からの共産革命暴動》だった「武漢ウィルス“集団ヒステリー”2020」（30分）
「武漢ウィルス“集団ヒステリー”2020春」の状況分析の一端は、『附記』1＆2を参照されたい。さて、「武漢ウィルス“集団ヒステリー”2020春」を仕掛けた（表には顔を出さない巨大な組織の）首謀者の目的は、何であったか。むろん、その目的には、医学的な伝染病対策など一欠けらも存在しなかった。あくまでも、武漢ウィルスの日本上陸で慌てふためく日本人（群衆、mob）の多少の不安・騒動を悪用しての政治的な共産革命の実行/ファッシズム国家体制への日本改造だからだ。
日本のこの陰の大組織が目指した2020年共産革命の方法の第一が、「学校」解体＆「会社」解体。これらは、学術的には、ロベスピエール/レーニン/ヒトラーが実行した、全体主義体制づくりに欠かせない“中間組織「絶滅」革命”の一部。これが、伝染病蔓延防止の偽装名目で実行された。恐ろしい。
第二が、大規模な新規国債発行の財政主導による市場経済の圧搾と全企業・全勤労者を政府コントロール下に置く日本の統制経済体制（ファッシズム）化。安倍晋三は、この第一と第二を当初から目論んでいた。
第三が、（朝日新聞＝日本共産党＝西浦博が強く主導した）「休業」の強制による大規模倒産を惹起せしめて大量失業者を輩出し、それによる暴力的な共産革命暴動に発展させる革命運動。これは、今冬から本格化するだろう。
上記の説明をするに、ル＝ボン『群集心理』（講談社学術文庫）、イリッチ『脱学校の社会』（東京創元社）、ニスベット『（伝統的）共同体の探求』（梓出版社）を用いる。ニスベットの「共同体」とは中間組織の事。
ゼミ参加者が、可能な限り、この三冊を事前リーディングされるのを期待しています。
なお、「オンライン授業」も、一歩間違えると、「休校」と共に「学校解体」の一環になる危険性を孕む。新聞がオンライン授業の利点ばかりを宣伝するのは、共産革命の他意が潜んでいる。
企業のテレワークやローテーション出勤は、ウィルス対策に名を借りた露骨な“中間組織「会社」の潰し”。多くの良識ある識者が、「エッ、どうして」と驚いた（上司と部下の最高度の意見交換・コミュニケーションの場になる）印鑑制度の廃止など、どこが医学的なコロナ・ウィルス対策なのか。新聞テレビの「印鑑廃止」キャンペーンは、公然の“中間組織「会社」潰し”の共産革命運動。自明すぎよう。
B、日本経済の起死回生は、年金の廃止/医療保険の民営化など福祉国家の全面廃止のみ
このBが特別ゼミの主テーマで、三サブ・テーマから構成される。2時間半以上かかる。
第一；八年で破綻した大東亜戦争と同じく、ファッシズム化をひたすら進める2020年以降の日本
・医学的理由なき政府（国家権力）の「休業」強制は、企業の営業の自由侵害＆国民の働く自由侵害。なお、武漢ウィルスは、全身性血管内皮炎症の疾患で、日本人に対してはインフルエンザの致死力の数分の一しかない、実は軽微な風邪程度の病気に過ぎない。
・2011年5月から、ファッシズム化（国民の自由侵害）が進んでいた日本。福島第一原発事故では（人体に有害なプルトニウムやストロンチウムは一粒も漏出せず、100.0％が）人畜無害のセシウムだけであったが、このセシウムでどうして数年間の避難（自宅居住の禁止、故郷剥奪・破壊）が強制されねばならないのか。安倍晋三と菅直人は、兄弟よりもそっくりで瓜二つ。まさしくクローン。共に過激な共産主義者。
＊戦後日本における共産化革命宣言は、1999年6月の男女共同参画基本法の制定。
・安倍晋三が目指す理想の日本国の政治体制は中共。安倍晋三が成りたい理想の政治家像は習近平。安倍晋三が（日本人に対しては流行風邪でしかない）武漢ウィルスに阿波踊り狂騒をして欣喜したのは、日本を中共型に改造する革命の好機と捉えたからである。ファッシズム体制への日本改造が、緊急事態発出の安倍晋三の唯一の目的であった。
・まさに「10万円配給は隷従（ファッシズム）への道」の始まりとなった。なのに、この配給に戦慄した（まだ家畜でない）日本人は幾人いる？ ＊可能ならば、ハイエク『隷従への道』をパラパラと捲って下さい。
・完全に狂人の領域で目が泳いでいる安倍晋三は、新年度だけでも新規国債を100兆円も発行する。これ全て、子孫に負わせる天文学的な借金である。子孫を所得の六割が税金と言う地獄に陥れたくなければ、十年以内にハイパー・インフレで、この100兆円は、昨年度末までの1100兆円の国債（借金）と一緒に、消すしかない。この時、日本の富裕層は壊滅し相当数が自殺する。中間所得層は下層階級に転落する。この事態は、日本国民が営々と紡いできた文化すべてを日本から雲散霧消させることになろう。貧困層は大量自殺より、暴動を選択するだろう。この事態が起きれば、独裁政権以外で日本の秩序が維持されることはないし、国民もまた秩序維持のためには自由喪失の全体主義体制を選択するから、このハイパー・インフレは、即座に日本をファッシズム体制に100％の確度で変貌させる。
・安倍晋三の「緊急事態宣言が強制した休業と外出自粛→100兆円の新規国債発行」は、このように、日本をして「市場経済→統制経済」「自由社会→ファッシズム体制の国家」への革命をするためのマッチ・ポンプ（＝火付け強盗の消防活動）であった。
・これから起きる世界大不況と複合する、三ヶ月に及んだ日本中のアホバカ阿波踊りで発生する、これから数年間の大不況から、仮にも日本が自由社会体制と市場経済を維持しつつ克服したいと真剣に考えるならば、①年金制度の全廃、②公的健康保険制度の民営化、③老齢介護保険制度の民営化、が唯一の実効性ある方策だろう。
加えて、④国民祝祭日を世界平均の七日間以下に劇的に減らし、⑤土曜日も通常勤務日にする、勤労時間倍増の“勤勉の倫理”の復権こそ、自由ある日本経済を回復する唯一に確実な道である。
第二；安倍晋三の反医学「2月27日の休校→4月7日の一部県への緊急事態→4月16日の全国拡大」と狂気「新規国債100兆円発行の財政出動」は、近衛文麿が1937年に始めた「対支那」戦争/国債大増刷と完全に同じでそっくり再現。ならば、安倍も廃墟と亡国を再現するはず。
①共に全く不必要で反・国益。②共に国家権力の国民の自由侵害──「休業」強制と徴兵・統制経済。③共に国家の破滅と国民の死亡を快楽する「企業倒産→大量自殺」or戦場死・戦災死（満洲は除くシナ全土だけで45万人死亡）。使用する参考書；コトリコフ『破産する未來』『世代の経済学』。
なお、1937年～1945年の戦時国債の特別会計制度ならびにその歴史は詳述する予定。
表1；“第二の近衛文麿”として日本国と国民を地獄に突き落す“魔界の男”安倍晋三
第三；世界大不況の中で日本経済がコロナ大不況から脱出するには、「福祉国家」の全面放擲のみ
a、先ず、ハイエク、レプケ、ミーゼス、フリードマン等を用いて、過剰な福祉国家が必ず国家機能を剥奪し、経済を衰退せしめていくことを明らかにする。それだけでなく、国民をして精神の堕落と道徳的劣化を促進し国家を担う国民以下に無能化することも明らかにする。ミーゼス『ヒューマン・アクション』やレプケ『Welfare、Freedom and Inflation』をお持ちの方は持参されたい。経済学と言うより常識学のフリードマン『選択の自由』『政府からの自由』も、持っている方は持参して下さい。
b、上記に関して、ローマ帝国の衰退と滅亡の原因が、大きく過剰福祉にあったことを歴史学的に論及する。ギボン『図説 ローマ帝国衰亡史』（東京書籍）などをお持ちの方は、持参されたい。
＊古代ギリシャ滅亡の主因はデモクラシーの過剰と国防軽視。古代ローマ帝国の滅亡原因は、国民精神を極限まで堕落させた「超福祉国家/多民族共生（奴隷出身や軍役に就く領域内蛮族と家柄のローマ市民との差別排除）/新生児数の激減」。現在の日本と瓜二つ。日本が滅亡するのは、ローマ帝国が実験済み。
c、財政学の基本を徹底的に復習する。“ゲス階級用のカルト宗教”MMTについては、時間があれば触れる。晩年に本人が回想しているようにケインズ経済学はルソーを継承した道徳絶滅の革命運動だった。道徳は市場重視社会にしか宿らない。なお、ケインズは、『一般理論』をナチ体制とヒトラーに献上すべく書いた。ケインズ経済学とは、ファッシズムの経済学。
附記1；尾身茂（厚生省）・朝日新聞が、現実には不在の蜃気楼「医療崩壊」を捏造した
4月25日/5月1日/5月12日upの3本の拙稿が証明したように、尾身茂/西浦博“という共産党員コンビ”とは、国民が知るべき最重要基礎データを隠蔽する犯罪を公然となす一種の暴力革命家。その一つが、捏造した“架空の絵空事”「医療崩壊が起きる」をもって国民に対し恐怖煽動を行った。だが、実際には、医療崩壊など、日本のいかなる指定病院でも、影も形もなく、万に一つも起きる気配すらなかった。次の二つの偽情報操作で“真赤な嘘”「医療崩壊が起きる」をでっち上げた尾身茂/西浦博/厚生省・担当局/東京都を、大応援・大声援した拡声器が朝日新聞であった。
（1）第一。重症患者用の病床利用率を口を閉ざして決して国民に知らせない偽情報操作。共産党の完全支配下にある厚生省は、今もなお、この病床利用率を国民に公表しない。日本全国にある伝染病指定病院の病床数に対する利用率は、3月も4月も「平均15％前後」で、全国のほとんどの病院もどこもガラガラだった。注1。武漢ウィルスに限れば、呼吸器は99％以上が未使用。使用率は0.4％。また、武漢ウィルスに限れば、ECMO使用率は3％弱。97％以上が宝の持ち腐れ。注2。
厚生省は何のために、真赤な嘘「医療崩壊が近い」で国民を恐怖に追い立てるべく、こんな犯罪的な情報秘匿をしたのか。3月上旬頃に「緊急事態宣言を出すと人気が沸騰する」と思い込んだ“頭は白痴だが滑舌は天才級の現代のヒトラー”安倍晋三に「緊急事態宣言」を発出させ、日本経済を破綻させ（＝大規模な企業倒産をさせ）大量に失業者を輩出させ、暴動的な共産革命の土壌を作るため。また、100兆円という巨額の新規国債発行によるスーパー放漫財政を発動し（富裕層の預貯金を全て吸い上げる財政破綻を目指すだけでなく）市場経済を潰し、日本を統制経済体制すなわちファッシズム国に改造するため。
この病床使用率/呼吸器・ECMO使用率の数字秘匿・改竄は、“大量失業者を産んで大量自殺者を招来したい”と本心では考えていた、まさに悪魔のような残忍冷酷な小池百合子が率いる東京都では、もっとひどかった。尾身茂が率いる厚生省の秘匿・隠蔽に対し、小池百合子は「既に医療崩壊が起きている」との“世紀の大嘘”を捏造すべく、超デタラメ数字をデッチアゲた。
東京都の実際の重症患者の病床利用率は「13％」に過ぎなかった。だが、小池百合子は，自宅療養者や退院した者を指定病院に入院中の重症患者だと詐称して、これを十倍の「130％」に膨らました。悪辣な詐欺師は二、三倍に吹っ掛けることはあるが、小池百合子のような十倍「針小棒大」詐欺はできない。だが、悪辣な詐欺師もびっくりの小池百合子は、この十倍に捏造した真赤な嘘数字を平然と厚生省に報告した。マスコミにも流した。注3。
（2）第二。日本での「武漢ウィルス」蔓延は、三月中旬をピークにあっという間に収束に向かった。三月下旬から顕著に感染者が減り続けた。確率計算では日本のコロナ・ウィルス死者数は最終でも「1000名前後」で収まることがハッキリした。スペインやイタリアのような「数万人」になる確率はゼロとなった。人口比に換算すると“欧州の百分の一”である。
常識人の加藤大臣は、この感染者数の顕著な減少傾向から、緊急事態宣言を出す状況にはないと判断した。安倍総理がヒトラー型の独裁者を演じたく緊急事態宣言を発出した4月7日の前日（4月6日）までの数字は、厚生省にあり、それは『5・1専門家会議レポート』2頁の図1に記録されている。
感染日は、この図1の棒グラフの日付から二週間前と解釈するのは、当時の専門家会議の読み方であった。また、実効再生産数も4月1日以降は0.7となっていた（同3頁）。だが、“大嘘付きの共産党員コンビ”尾身茂と西浦博は、加藤大臣を差し置いて、総理の安倍晋三を洗脳し、ついに4月7日、有害極まりない、全く不必要な「緊急事態宣言」を発出させるのに成功した。
なお、東京都も、4月7日現在、実効再生産数は0.6前後で、感染は3月中旬にはピークを過ぎていた。同4頁図4。東京都は、医学に従えば、「安倍の緊急事態に反対！」を声明すべきであった。
（3）札付き共産党員の西浦博が、熱烈ファン（全員、サクラの共産党員）の拍手シュプレヒコール「八割おじさん」の中でゲッベルスのごとく登壇してきたのは、この反・医学きわまる緊急事態宣言に対する学問的非難を封殺するためだった。その内容については、5月1日upの拙稿を参照されたい。多少の数学的知見があればすぐに暴ける“西浦博の真赤な嘘偽りの図”を激難したのが“名ブロガー”池田信夫氏一人だったのは、日本人全体の知的劣化が想像以上だということ。
注
1、『朝日新聞』5月15日付け。
2、日本集中医療医学会ほか「国内病院の、人工呼吸器等の取扱い台数推計値」。
3、『週刊新潮』2020年5月28日号、21～22頁。
附記2；（日本経済崩壊を目指す）恐怖煽動に子供たちを人身御供する朝日新聞の悪魔性
朝日新聞の音楽・スポーツの“暴挙”全面中止は、陸海軍の「少年皆殺しの特攻隊制度」の再現！
（1）5月20日の「夏の甲子園の中止」決定は、高野連と共同主催する朝日新聞が主導した。高校球児が、最高の換気力がある戸外の甲子園球場はむろん、列車でも宿舎でも感染する可能性は極めて低い。インフルエンザに罹患する確率に比すれば、10代の若者が武漢ウィルスに罹患する確率はほぼゼロ。しかも、死亡する可能性は絶対ゼロ。武漢virusで死亡した最年少者は28歳の勝武士のみ。15歳～18歳の高校球児が罹患し死亡するなど荒唐無稽な大妄想。
が、朝日新聞は、尾身茂/西浦博に並ぶ、「武漢ウィルスで日本人数万人が大量死亡する」と煽ってきた偽情報犯罪者ワースト・スリー。自分のゲッベルス流の真赤な嘘を正当化するため、一般国民に「武漢ウィルスは、夏になってもそんなに怖い伝染病なのか！」の非現実の反・医学を脳内に刷り込むべく、高校球児を犠牲にしたのである。なお、日付が5月20日で大阪府等の解除5月21日の前日だったように、極めて露骨に政治的。
（2）同じく、朝日新聞社が共同主催者である全日本吹奏楽コンクールなどの中止も（5月10日）、“39県の緊急事態解除”5月14日の四日前の駆け込み。これまた露骨に政治的。
（3）全日本合唱コンクール（小学校の部、中高校の部）の中止も、5月25日の安倍総理の「全面解除」会見の数時間前だった。子供を政治利用する朝日新聞のやり方は、その本性が鬼畜以上の残忍冷酷さなくしてはできまい。
4）高野連も全日本吹奏楽連盟も全日本合唱連盟も、教育に関して自立した判断を維持するには、日本経済を破壊すべく「武漢ウィルス」恐怖煽動を社是とする（“赤い人喰い鮫”三千匹が築地本社で泳ぐ）朝日新聞との共同主催を破棄し、今後はいっさいの関係を絶つべきだ。
（2020年5月26日記）
特別ゼミの開催日時/場所その他、および応募方法
特別ゼミ事務局長 吉田寿太郎
1、日時；6月21日（日曜）午前11時半～午後2時半。その後は、AFTERゼミ談話会。
2、場所；都内のホテル。
3、ホテル製昼食が正午に配膳されます。ゼミの中断や休憩はしないので、各自、ペンを走らせながら食べて下さい。中川先生は昼食抜きです。
4、2時半で一旦15分間の休憩をします。その後、①AFTERゼミの談話会にするか、②ゼミを続行するかは、事前に、参加者の希望アンケートを集め、決めます。②の場合、4時までには必ず終わらせます。いずれにせよ3時にお茶とケーキを用意します（費用は中川先生の負担）。
5、参加希望者は、下記のメールアドレスに、6月8日（月）正午までに、「氏名、自宅住所、固定電話、生年月日、卒業大学・学部・卒業年、現在の所属企業/官庁名」を送ってください。直ぐに自宅宛てに入ゼミ手続きの書類を郵送いたします。
宛先：吉田寿太郎
nakagawamagazine@gmail.com
以上。