「橋本岳の解任、感染研所長の懲戒免職」が、安倍晋三よ、お前の仕事だ──データ改竄で世界を騙す“巨悪”国立感染症研究所

筑波大学名誉教授   中 川 八 洋

一、安倍晋三は、大規模「刑法傷害罪」の主犯。直ぐ内閣総辞職し、被害者に賠償金を支払え!

 なぜなら安倍晋三とは、3711名が乗るクルーズ船内で、「武漢ウィルス安倍肺炎」を大繁殖(大培養)させ伝染・罹患させた、六百名を越える人々に対する刑法傷害罪に当る傷害行為を故意に犯した大犯罪の主犯だからだ。確かに、うち百名前後は、2月3日の横浜港接岸以前に感染していた可能性はある。が、「五百名以上は、横浜港入港以降の二次感染である」と断定することに医学的な疑いを挟むことはできない。

 医学的に絶対に発生すると予見される大規模“船内二次感染”を無いと仮構して、安倍晋三は“水際対策に成功した総理”という人気づくりに固執し、可及速やかに断行すべき全ての医学的対策を拒絶した。この安倍晋三の悪魔的犯罪の第一は、乗員を含む3711名全員のPCR検査が三日以内にできたに拘わらず、これをしなかったこと。この安倍犯罪は、日本国の国際的信用失墜を回復不能レベルにした。

 第二は、陽性者全員の病院収容と陰性者全員の下船。うち(船長など操船関係乗員を除く)外国籍者は、即時チャーター機による母国送還。第三は、陰性下船の日本国籍者は二週間観察のため、近郊の大型ホテル十軒ほどに分散収容。

 第四。無人となったクルーズ船すべての暫定的な消毒。特に空調ダクト内の徹底消毒。第五。(病院収容されていない)船長ほか操船関係者を乗船させ、直ちに出航させる。

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クルーズ船を「病院船」だと妄想した“世界一の白痴”安倍晋三──“生物兵器”「武漢ウィルス」を大伝染させ“世界が糾弾する安倍「クルーズ船」犯罪”は、中共なら死刑

筑波大学名誉教授  中 川 八 洋

 日本で「武漢ウィルス」に感染した人数は、2月18日20時半現在、630名。うちクルーズ船が542名、武漢からのチャーター便からが13名、その他の日本国内が75名である。つまり、三歳児のIQしかない“超お馬鹿”だが“凶悪サイコパス”の面目を躍如させ、安倍晋三こそが、クルーズ船内大感染を計画・実行の犯罪意図があったとしか思えない、単位面積当たりでは武漢よりも圧倒的に多い、“世紀の大伝染”の張本人である。

 だが、あら不思議。日本では、世界が色をなして糾弾する安倍晋三に対する非難が、エアポケットに嵌った如く、全く消えて存在しない。安倍晋三が七年かけて構築した、大政翼賛会的な対新聞テレビ“脅迫+談合+買収”システムがいかに効果的かつ完璧に機能しているのがわかる。

 クルーズ船に閉じ込めることは、武漢ウィルスを感染させるのと同じ、生物兵器テロ的な犯罪。こんなことは、多少の教養があれば、素人でもわかる。主たる船内感染手段(ルート)は二つ。第一は、空調。第二は、乗員(クルー)

 それなのに、空調の消毒を全くしていない。乗員全員にゴーグル/防護服の着用はむろん、医療用ゴム手袋の二枚重ねもさせていない。この乗員が、各部屋を回り、二週間以上(2月3日~19日)も、三度の食事(総計48回接触)を配膳した。これで大量感染が発生しないなど、決してあり得ない。

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“日本国の固有の領土”を「友好の島」と名付けロシア領土にする安倍晋三は「刑法外患罪で死刑」。検察は逮捕し起訴せよ。──生物兵器「武漢コロナウィルス」感染者が必ずいる「習近平一行」の国賓招待は、天皇・皇后陛下に対する安倍晋三の「暗殺プラン」 

筑波大学名誉教授  中 川 八 洋

 武漢コロナウィルスに関する、習近平の当初の隠蔽工作は異様の一語だった。袖の下が全ての卑しさが漂う“窃盗犯顔”WHO事務局長(黒人)を見下して、“終身皇帝”習近平が(科学の問題たる伝染病対策を政治家世界における対外政治宣伝用)首脳会談方式で、「中共の迅速な措置でウィルスは完全に封じ込められ、評価されるべきだ」と自画自賛するテレビ放映は、逆に、世界中の有識者に「人道に反する軍事機密の漏出事故が武漢で起きたな」と直感させた。国連は、このWHO事務局長を収賄の罪で告発し解任すべきである。

 通常の新型肺炎の病気でない異様な光景はこれだけでなかった。人民解放軍・工兵部隊が武漢市内に巨大な野戦病院を二つ建設している光景をテレビ画面から見た時には、生物兵器のウィルス漏出事件だと確信した。直ぐ1979年4月のロシア・エカテリンブルグ市(当時の名称はスヴェルドロフスク市)の南方郊外で発生した炭疽菌漏出事故を思い出した。この時のロシアの隠蔽工作言動と、今般の習近平/中共の白々しい嘘の連発とがそっくりだったからだ。

 習近平がデッチアゲた“真赤な嘘”「鼠によって海鮮市場で発生した」「蝙蝠がウィルス源らしい」が、アホ馬鹿しかいない日本のテレビから流れたことでも、生物兵器だと確信した。齧歯類やコウモリ目は、猛毒の細菌やウィルスに対する耐性が強く、「鼠」「蝙蝠」は、生物兵器の関連用語である。

 武漢コロナウィルスを最初に告発した眼科医・李文亮の存在を、私は2月7日の彼の死亡まで知らなかった。李文亮が治安管理処罰法で1月3日に、武漢コロナウィルスが軍事機密だとの状況証拠というべき誓約書「私の指摘は事実ではありません(=隠蔽に協力します)」を書かされていたことも、2月7日に初めて知った。武漢「生物兵器」漏出事故問題を、北方領土問題の論考に、急ぎ相乗りさせて書くことにしたのは、李文亮の死亡報道に触発されたからである。

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「日本列島すべてロシア献上」を決定した陸上自衛隊 ──“北方領土プーチン献上狂”安倍晋三と共謀の“売国ロスケ軍”陸自

筑波大学名誉教授   中 川 八 洋

 スターリン直属の赤軍だった“赤い悪魔の帝国陸軍”から日本国と日本国民を救出したのは“神風”ポツダム宣言であった。また、赤い魔毒に麻痺した日本国を半ば洗浄して再生したのは占領米軍のウィロビー少将や東京裁判のキーナン首席検事ら“愛・日本派”の保守主義者たちであった。

 “奇蹟”ポツダム宣言に、“日本救出の神風”を御直覚されたのは、言うまでもなく、“天才大帝”昭和天皇であられた。昭和天皇の偉大な御聖断を奉じ殉じたのが、田中静壱・陸軍大将と森赳・陸軍中将の二人の軍神。戦後日本が1968年頃まで、曲がりなりにも「保守」でありえたのは「ポツダム宣言受託の昭和天皇と、田中静壱らの至高の祖国愛に依拠している。

 が、戦後の日本は、日本救国に命を棄てた“軍神”田中静壱/森赳の銅像を、和気清麻呂と並び皇居前広場に屹立的に建立し賞詞する“国家の当り前”をしなかった。田中静壱/森赳の銅像を欠く、何とも空無が漂う皇居前広場の光景に、私が「日本は再び赤化して国家として滅びに至り、祖先の墓と歴史が眠る領土を失い、日本人が地球放浪者となる」との予感に襲われ憂鬱になった最初が、思えば、1963~5年の頃だった。

 それから五十五年、今や、この予感が現実のものになろうとは、語る言葉が見つからず、ただ絶句し茫然と佇むのみ。現に、ここ三年間ほどの洪水となって溢れ出る出版書籍を見ても、愛国心を持って日本国を守ろうとするのは、グレンコ・アンドリー/遠藤誉/佐々木類ら、たった数名しかいない。日本中から真正日本国民は、事実上、一人残らず完全に消えた。

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日中平和条約の破棄を習近平に通告せよ──尖閣だけでなく、九州まで中共に献上する“空前絶後の売国奴”安倍晋三の底なし狂気

筑波大学名誉教授  中 川 八 洋

 超福祉国家が必ず滅亡することは、ローマ帝国が紀元後476年に証明した。この歴史の大哲理に、異論をはさむのは、人間の持つべき最小限の見識と知性を腐食的に喪失した日本人だけ。ローマ帝国の遺跡「カラカラ浴場」を観た日本人が、このローマ大繁栄の遺物に、日本の近未来が影絵の如く揺らめいているのを感興しないのも、日本国民を喪失し“非国民”に成り下がっているからである。

 カラカラ帝以前でも、ローマ帝国衰亡の兆は顕著であった。が、この衰亡トレンドにストップをかけ、反転させるチャンスは、このカラカラ帝が最後だっただろう。なぜなら、カラカラ帝は、ローマ帝国統治の基本政策を、不可逆の亡国路線に大きく舵を切ったからだ。その後のローマ帝国は、破滅と滅亡以外の未来を持つことは不可能になった。

 同様に、腐敗病と衰亡病で“縮みが止まらない”日本国を再生し、日本国の永続への生命力を呼び戻す最後のチャンスが、2012年に訪れた。2012年に日本国民が一丸となって、国防第一主義と脱・福祉国家へと国策路線を大転換すれば、日本の再生は可能だった。2012年、民主党政権が見放され、日本国再生を期待する声が日本列島に充満していたからである。

(備考)2012年とは、日本が“国家大衰退への猛毒特効薬”「政治改革」を開始した1992年1月から二十年目に当る。また、国家的活力喪失と経済大衰退の「失われた二十年」の最終年とも一致する。が、安倍晋三は逆走し、「失われた二十年」を回復不可能な「失われた三十年」にした。

 政権の自民党回帰によって、国民多数の拍手の中で颯爽と登場した安倍晋三は、良識ある国民の期待とは真逆の、日本国の破滅をより早める反・国防主義&超超・福祉国家&多民族共生(“日本民族の日本国”を全否定し破壊尽して、「日本国は朝鮮人/支那人/ロシア人との四民族共生国家に改造する事)&反・経済成長(景気回復は、経済成長政策ではない)に逆走し、その方向に全力疾走した。

 反・国防主義&超超・福祉国家&多民族共生&反・経済成長は、日本共産党の四大基幹政策そのものではないか。ならば、国民を虚妄の蜃気楼で誑かし、破滅的な衰落のスピードを上げる日本国の現実をマジックショーで見えなくする特技を持つ安倍晋三ではなく、国民がイルージョンに耽ることがない志位和夫──仮面を剥した真正・安倍晋三──に総理をさせるべきであった。今となっては日本国民から投票権を引っ剥がしてAIロボットに投票させるしか、方法はあるまい。そうしなければ、日本という国家は地球から消える。

 以下は、安倍晋三の過激な反・国防主義の一環として、習近平「国賓」招待という“日本国の亡国を促進する”「反・外交」を分析するもので、そのイントロ部分に当る。

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習近平「国賓」絶対阻止“1・25特別ゼミ”の追加レジュメ

筑波大学名誉教授   中 川 八 洋

 特別ゼミ開講を通知した前稿で書き忘れた部分があるので、以下、補足する。前稿と本稿を合体した全体の講義順序は当日配布。よって、以下は、順不同。事前リーディングの追加は、一冊のみ。

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国会は「刑法堕胎罪の厳格施行&母体保護法の廃止」を決議せよ──新生児数三倍増せずば、“日本の国家滅亡”は確度百%

筑波大学名誉教授   中 川 八 洋

 三ヶ月以上も前、共産革命機関紙『朝日新聞』が報道したトンデモ記事について論駁しておかねばと思いつつ、多忙に紛れて後回してきたものがある。2019年9月19日付けの、見出し「命に優劣 過ち繰り返さない」というデタラメ記事がそれ。日本の1948年優生保護法の優生学に関わる条項を、ナチの障碍者殺害「T4作戦」に擬えるとは、荒唐無稽も度が過ぎる。歴史捏造/事実捏造が満載の、この真赤な嘘記事は、まさに“赤い悪魔”らしい朝日新聞の面目が躍如。

 知的障碍者19人殺人の相模原事件は、ナチ「T4作戦」に類似するが、日本の優生保護法とは基本的には共通しない。自明にすぎよう。こんな嘘八百の記事ばかりを毎日洪水のように流すのだから、『朝日新聞』を読む日本人は誰しも頭が腐り、完全に狂ってしまう。朝日新聞の報道も記事も、表現の自由で許される一線を越えている。

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特別ゼミ「習近平《国賓》を撤回に追い込み、ウィグル・香港・チベットの自由と独立を復権し、日本国の領土&国土を守り抜く」の開催お知らせ

筑波大学名誉教授   中 川 八 洋

 首相の安倍晋三とは、あの“火星人”鳩山由紀夫が数百名集っても足元に及ばない“空前絶後の祖国叛逆者”である。2018年に入るや、安倍晋三は、自分の本性“悪魔の対ロ売国奴”を隠さなくなった。2012年12月に総理になって以来、日本国を滅亡に突き落す安倍晋三の残忍残酷な“スーパー反日”政策は、暴走族的にそのスピードを上げて強行され続けている。

 一例を挙げる。祖先から伝わり子孫に渡していくべき“固有の領土”北方領土について、あろうことか安倍晋三は“日本の固有の領土ではなく、戦争によって既にロシアの領土だと思う”とし、“プーチン皇帝陛下から、このロシア領を一部(7%の歯舞・色丹のみ)恵んでもらう(=奪還などさらさら考えない。返還すら求めない)ことにした”と、2019年年頭、内外に闡明した。

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プーチンの「引き分け」は、日米同盟の破棄との取引──「ロシア転倒語」に無知な“売国奴”安倍晋三に対ロ交渉させた“暗愚”日本人

筑波大学名誉教授   中 川 八 洋

 北海道/新潟侵攻の準備を着々と進める“侵略の皇帝”プーチンは、恒例の年末記者会見で、北方領土問題に絡み、日本語「引き分け」を発した。思えば、この言葉、総理就任直前の安倍晋三をモスクワに呼び寄せ三千億円を貢がせるべく、2012年に使った同じ“騙し語”の繰り返し。むろん、返還する気が全く無い本心と対日侵略計画の本心を隠蔽するロシア一流の煙幕語を兼ねている。

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ロシアに対日核攻撃させたい朝日新聞の「ゴルビー嘘宣伝」は“日本国滅亡”が目的――核軍拡に大爆走するプーチンのロシア

筑波大学名誉教授   中 川 八 洋

 烏が鳴かない日はあるが、“ロシア対日占領軍(備考)の機関誌”朝日新聞が嘘八百の偽情報を流さない日はない。(満洲事変に対する世界中の轟轟たる非難から)日本の満洲権益を何としても守ってあげようとした“超親日”リットン卿に対して、国挙げて下劣な誹謗中傷の礫を投げつけた1932年から、日本の外交・軍事的対外行動は、“スターリン対日占領軍の機関誌”朝日新聞に煽られるまま/洗脳されるままで、“日本人皆殺し的な「反日」狂”朝日新聞の操り人形であった。

(備考)朝日新聞やNHKを通して、日本人の頭に日本国が自滅して亡国に至らしめるどっぷり逆情報を注入しているロシアの現況は、かつてのGHQの日本占領軍に比すれば、百万倍以上に濃密で精緻。ならば、実態は強権的なロシア対日占領軍政下にあるのと同じだから、「ロシア対日占領軍」と称すべきだろう。

 つまり、日本人が“ロシアの対日機関誌”朝日新聞に完全に呪縛され、“外敵”朝日新聞の煽動に従い、狂いに狂った日本の外交は、1932年から2019年まで八十七年間一貫して不変。例外は、米国の占領下にあった1945年9月2日~1952年4月28日の七年間弱と、その遺産が香っていた1968年まで。かろうじてフォスター・ダレスによる日米安保条約体制とマッカーサー/キーナン/ウィロビー/フェラーズが死守した天皇制度だけが、GHQの遺産として日本を守る最後の砦として今に残る。

 本稿が扱う朝日新聞の“嘘八百ゴルビー・インタヴュー”は、米ロ両国の同時INF条約廃棄の責任を米国のみに負わせるのが目的。また、いずれ不可避に発生する新型INFの日本配備を阻止する事前キャンペーンでもある。この朝日新聞の対日本人洗脳宣伝は、言うまでもなくプーチンからの命令によろう。日本をロシアの大規模核攻撃下で灰燼の廃墟にしたいとの朝日新聞の社是は、ロシアの最初の核実験1949年以来、一貫して変わっていない。

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